災害時、食料や水と同じように重要になるのが「情報」。その中心的役割を担うスマートフォンは、いまや防災用品の一つといえる。しかし、電池が切れてしまえば情報収集も連絡もできない。いざという時に備え、どのように電力を確保すべきなのか。専門家の助言をもとに、充電器の備え方と注意点を探る。
スマホの電池切れは“情報遮断”を意味する
「物を備えるだけではなく、情報も備えの一つになる」。こう話すのは、秋田市の日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部の講師・及川真一さんだ。
テレビやラジオ、そしてスマートフォンは災害時の重要な情報源。しかしスマホは電池が尽きれば機能しないため、「どう電力を確保するか」が防災の大きなポイントになるという。
電力確保 用途に応じた選択が必要
電力を確保する手段には「ガソリン発電機」「カセットボンベ式発電機」「蓄電池」そして「ポータブル電源」などがある。
中でもポータブル電源は比較的軽量で持ち運びやすいが、災害時には持ち出せないケースもある。
及川さんは「電力を選ぶ時には、どこで使うのかを考えてほしい」と強調する。
最も身近な備えはモバイルバッテリー
スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーは、最も手軽な電力確保手段だ。 主流はリチウムイオン電池だが、準固体電池やナトリウムイオン電池など種類は多様で、見た目だけでは判別が難しい。
容量が同じでも、大きさや重さ、寿命が異なるため、及川さんは「重さと容量を基準に選んでほしい」とアドバイスする。
安全性の目印「PSEマーク」 購入時は必ず確認を
電気用品には、電気用品安全法を満たしていることを示す「PSEマーク」の表示が義務付けられている。
モバイルバッテリーも2019年2月から対象となった。
「安全性を判断する基準として、PSEマークが入っているものを選んでほしい」と及川さんは呼びかける。
発火リスクも 誤った処分は火災の原因に
リチウムイオン電池は、強い衝撃や高温環境で発火する可能性がある。
万が一に備え、耐火性のあるポーチに入れて持ち運ぶと、燃焼を抑える効果が期待できる。
また、買い替えなどで不要になったモバイルバッテリーの廃棄にも注意が必要だ。 全国でリチウムイオン電池の不適切な廃棄による火災が相次いでいる。
「一般ごみとして捨てることは禁止されている。回収ボックスや家電量販店で回収している場合もあるので、必ず自治体に確認してほしい」と及川さんは強調する。
必要な時にスマートフォンを使えない状況は、災害時には命に関わる問題になるかもしれない。あなたが普段使っているスマホの“電力の備え”、どこまで整っているだろうか。
（秋田テレビ）
