8月19日からの記録的大雨で被害を受けた秋田県仙北市で、ボランティアによる片付け作業が進んでいる。浸水被害を受けた住宅では泥のかき出しなどが行われているが、手作業のため時間がかかる。そこで注目されているのが、重機を扱うことができる“技術系”のボランティア。その重要性と今後の体制づくりを考える。
被災地で“重機とオペレーター”需要増
災害発生時は、様々な行政機関や企業などが連携して被災地支援を実施するが、NPOやボランティアの力も欠かせない。
被災地で活動するボランティアは主に二つに分けられる。
一般のボランティアは、被災家屋の清掃や屋内外の片付けなどを実施。一方、専門的な技能を持つNPOやボランティア団体は、避難所の運営支援や被災地の復旧に向けた重機作業などを担当する。
復旧作業が本格化するにつれ、被災地では重機作業のニーズが高まる。
22日から仙北市で支援活動にあたっている日本赤十字東北看護大学介護福祉短期大学部の及川真一さんは、「仙北市とも協議しているが、重機がやはり必要。そして、運転ができるオペレーターが必要という声はかなり上がっている」と話す。
必要不可欠の「技術系ボランティア」
及川さんは7月に重機を扱う免許を取得した。人力で泥をかき出すことに限界を感じたのがきっかけだという。
日赤東北看護大短大・及川真一さん：
どうしたら早く住民に寄り添いながら困り事を解決できるかを考えたとき、まずは重機を扱えるようになったらより一層被災地の復旧・復興に役に立つのではないかと思い取得した。
及川さんによると、いまや技術系のボランティアがいなければ、災害の復旧・復興は難しい状況になっていて、今後増やしていこうという取り組みが全国各地で行われるようになっているという。
免許取得後の練習場所確保など課題も
一方で課題もある。建設業や土木業など日頃の業務で重機を使っている人でも、災害の現場ではいつもと勝手が違う。また、資格を持っていても日常で操作していない場合は、重機の扱いに危険が伴う。
及川さんは「免許を取得した後や講習会が終了した後に練習ができる場所。そういう場所の確保が今後検討していくべき要素の一つだと思っている」と話す。
5月に立ち上げられた秋田県災害福祉支援センターでは、2026年度からの技術系ボランティア養成に向けて動き出している。
（秋田テレビ）
