プレスリリース配信元:株式会社LASSIC
── 20代の5人に1人が「増えた」と回答、60代の約4倍に ──
株式会社LASSIC(ラシック)(本社:東京都港区、本店: 鳥取県鳥取市、代表取締役社長: 若山幸司、以下「LASSIC」)が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、リモートワーク経験者1,009名を対象に「職場バレンタインに関する調査」を実施した。職場でバレンタインギフトを渡す習慣を持つ当事者層405名を分析した結果、20代の67.3%が職場バレンタインを継続しており、60代の15.8%と比較すると約4倍にあたる。さらに20代の21.2%、つまり5人に1人が「以前より増えた」と回答しており、若手世代において職場バレンタインが拡大している層が存在することが示された。
サマリー
本調査では、職場バレンタインの変化について、リモートワーク経験者1,009名に意識調査を実施した。「以前から職場で渡す習慣はない」と回答した604名を除外し、当事者層405名に絞って分析したところ、継続・増加層は46.5%となった。特に20代は継続率67.3%で、60代(15.8%)の約4倍となった。「増えた」と回答した割合も、最も少ない50代が3.6%であるのに対し、20代は21.2%であった。
主な調査結果
- 当事者層の職場バレンタイン継続・増加率:20代67.3%、30代59.6%、40代38.6%、50代27.7%、60代15.8%
- 20代の5人に1人(21.2%)が「以前より増えた」と回答--50代(3.6%)の約6倍
- 継続層の18.4%がLINEギフト等のソーシャルギフトを活用、30代が24.0%で最多
主な調査結果

調査結果
1. 当事者層の半数近く(46.5%)が職場バレンタインを継続--「消滅論」とは異なる実態
リモートワーク経験者1,009名に職場バレンタインの変化を尋ねたところ、全体では「以前から職場で渡す習慣はない」が59.9%を占めた。そこで、「習慣なし」と回答した604名を除外し、職場バレンタインの当事者層405名に絞って分析を行った。
当事者層405名の回答を見ると、「以前より増えた」が11.9%、「以前と変わらない数を渡している」が34.6%となった。両者を合わせた「継続・増加層」は46.5%--半数近くに達する。リモートワークが普及した今も、職場バレンタインを維持・拡大している層が46.5%存在することが確認された。

【図1】 当事者層における職場バレンタインの変化(n=405)
2. 20代継続率67.3% vs 60代15.8%--世代間で最大4倍
年代別に継続・増加率を分析したところ、20代67.3%から60代15.8%までの世代間格差が確認された。20代が67.3%で最も高く、30代も59.6%と半数を超えている。しかし40代では38.6%に低下し、50代は27.7%、60代は15.8%となった。年代が上がるほど継続率が下がる傾向である。
20代の継続率67.3%と60代の15.8%を比較すると、約4.3倍となっている。職場バレンタインに対する行動が世代によって大きく異なることが示された。

【図2】 年代別・職場バレンタイン継続率 当事者層における「継続・増加」の割合(n=405)
3. 20代の5人に1人が「増えた」--50代の約6倍
注目すべきは「以前より増えた」と回答した割合である。20代では21.2%、つまり5人に1人以上が「以前よりバレンタインギフトが増えた」と回答した。30代も17.0%となった。一方、50代は3.6%にとどまり、20代の約5.9倍にあたる。
職場バレンタインが「減った」のではなく「増えた」と回答した層は、若手世代に多い傾向が見られる。

【図3】 年代別・「増えた」率の比較 当事者層における「以前より増えた」と回答した割合
4. デジタル手段が新たな選択肢に--30代の24%がソーシャルギフト活用
継続層277名に現在の渡し方を尋ねたところ、「出社したタイミングで直接手渡している」が76.5%で最多となった。次いで「郵送・宅配便で送付」が23.5%、「LINEギフト等のeギフトを利用している」が18.4%となった。
テレリモ総研が2025年8月に実施した別の調査(n=1,004)では、フル出社のメリットとして「上司・同僚・部下との信頼関係を築きやすい」が34.6%で1位となっている*1。出社機会が関係構築の場として認識されていることを踏まえると、限られた出社日を活用してバレンタインギフトを渡す行動とも整合する。
ソーシャルギフトの利用率を年代別に見ると、30代が24.0%で最も高く、20代の17.8%を上回っている。対面で渡せなくても、デジタル手段で気持ちを届けられる選択肢の広がりが、継続を支えている可能性がある。

【図4】 職場バレンタインの渡し方 継続層への複数回答(n=277)

【補足データ】 年代別・ソーシャルギフト利用率 継続層におけるLINEギフト等の利用割合
考察
今回の調査結果は、企業と個人の双方に示唆を与えるものと考えられる。企業にとっては、リモートワーク環境下でのコミュニケーション設計を見直すきっかけとなりうる。「出社しなければ人間関係が希薄になる」という懸念に対し、若手世代は限られた出社機会やデジタル手段を活用して関係構築を行っているのかもしれない。出社日の設計や、eギフトを活用した福利厚生施策など、新しいコミュニケーション支援の可能性が示唆された。
個人にとっては、若手層を中心に職場バレンタインが異なる意味合いを持ち始めている可能性が示された。デジタル手段の普及により、コミュニケーションの方法は多様化している。形式的な儀礼としてではなく、関係構築の選択肢として捉え直すとき、職場バレンタインに限らず、さまざまなコミュニケーション手段が新たな意味を持ちうる。
出典・参考資料
*1 テレリモ総研「フル出社のメリット・デメリットを徹底比較」(2025年12月、n=1,004):https://www.lassic.co.jp/teleremo/フル出社のメリット・デメリットを徹底比較/
詳細レポート
本調査をもとに、より詳細な考察を記したレポートを下記よりご覧いただけます。
「義理チョコ消滅」は本当か--20代は約7割継続
https://www.lassic.co.jp/teleremo/valentine-workstyle-2025/
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テレリモ総研 公式サイト:https://www.lassic.co.jp/teleremo/

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