地震火災リスクのハザードマップ
廣井さんは以前、地震火災リスクのハザードマップを制作し、公開している。
「東日本大震災の火災データをもとに、今後30年の間に1回でも地震火災が発生する確率を算出したものです」
地震発生確率が高く世帯数が多いほど、地震火災のリスクが高くなるため、太平洋側のほうがリスクが高いという結果になっているとのこと。
「東日本大震災の情報に依存したマップなので、『真冬の18時』などの異なる状況で地震が発生した場合は少し違う傾向になるかもしれません。ただ、住宅密集地域でリスクが高くなるという点は変わらないと思われるので、参考程度に見てみてください」
地震によって火災が起こる可能性があることを踏まえ、事前にできる対策を考えることが重要だ。まずは感震ブレーカーの設置から検討してみよう。
廣井悠（ひろい・ゆう）
東京大学先端科学技術研究センター教授。専門は都市防災・都市計画。内閣府「首都直下地震帰宅困難者等対策検討委員会」座長、東京都「今後の帰宅困難者対策に関する検討会議」座長、内閣官房「防災庁設置準備アドバイザー会議」専門委員、内閣府「首都直下地震対策検討ワーキンググループ」委員、などを歴任。特に大都市の防災対策について、理論・実践ともに積極的に関わる。
取材・文＝有竹亮介
