秋の行楽シーズンを迎える中、2020年に引き続き密を避け屋外で楽しめる「キャンプ」が人気だが、2021年に入り沖縄県内ではそのブームが加速している。
人気カフェが「初期費用ゼロ」でオープン
沖縄県では2021年、キャンプ場が沖縄本島だけで少なくとも6施設がオープンし、さらに年内に2カ所増える予定。キャンプ場が急増する背景にはコロナ禍ならではの理由があった。
南城市知念の高台から太平洋を一望できる「くるくまキャンプサイト」は、9月に完全招待制でプレオープンした。
運営するのは、おいしいアジアン料理が人気の「カフェくるくま」を手掛ける仲善。しかし、なぜキャンプ事業に乗り出したのか？
くるくまキャンプサイト 吉田哲さん：
コロナの影響で売り上げもかなり落ちているものですから、特にカフェの場合は観光客の方がメインでしたので、いろいろ模索しながら…それでキャンプ場をやってみようかと
キャンプ場として使用する土地は、もともと展望広場として開放していた場所だった。
くるくまキャンプサイト 吉田哲さん：
皆さんに開放していたんですけど「遊休地」だったものですから、ここをキャンプ場にした方がいいよということで
キャンプ好きな吉田さんの発案で2019年からキャンプ場経営の計画はあったというが、コロナの煽りを受けて急ピッチで話がまとまった。
くるくまキャンプサイト 吉田哲さん：
上層部に言っていたのは「今あるこの環境でOKなんです」と。キャンプをするにあたって何か施設を新たに作らないといけないことはない。初期費用はほとんどなし、ゼロです
参入しやすいキャンプ事業 その理由は？
キャンプ場はホテルなどと違い客室を準備する必要がなく、客がテントをたてられるスペースとトイレなどの最低限の設備さえあればいいため、比較的参入しやすい事業だと経済の専門家は話す。
ブルームーンパートナーズ 仲座健二さん：
すでに持っている土地や施設を有効活用しながら、初期投資が低く済む可能性があるので始めやすい
その上でコロナ禍の今だからこそ、挑戦する事業者が多いのではと推測する。
ブルームーンパートナーズ 仲座健二さん：
後押しする取り組みとして「事業再構築補助金」というのが始まっていて、こちらを利用することにより、リスクを抑えた形で新しい事業にチャレンジしやすいと考えられます
バーのオーナーが夢のキャンプ場経営 新たな計画も
7月に名護市勝山にプレオープンした「勝山BASE CAMP」も、国の事業再構築補助金を活用し事業転換した。
勝山BASE CAMP 山川敬さん：
自己資金の3分2を補助してくれるので、だいぶ助かっていますね
オーナーの山川さんは元々、とシークヮーサーを栽培しながら名護市街地でバーを経営していた。しかし、新型コロナの影響もあり2021年5月に14年間営業していたバーを閉め、シークヮーサー畑の一角を地目変更してキャンプができるようにした。
勝山BASE CAMP 山川敬さん：
ボーイスカウト出身で畑を活かしたかったというか、農家体験とか山登り体験とか、ボーイスカウトの経験を活かして何かできたらいいかなと。先祖から、おじぃ・おばぁから受け継いだ土地なので、僕らが上手く活用できればいいかなと思っています。2022年1月には旅館業の営業許可を取得し、グランピングができる施設も開業したいです
自然への配慮も忘れず…事業参入は慎重に
その一方で、キャンプ沖縄事業協同組合の宮平副代表は次のように指摘する。
キャンプ沖縄事業協同組合 宮平未来副代表：
キャンプ場の年間稼働率は平均10～20％程度で、単独事業としてキャンプ場の運営が上手くいっているところはまだ少ないのが現状です。キャンプ事業を始める際には、自然や地域を壊さないような配慮も行ってほしい
キャンプ場が急増する背景には、新たな活路として「夢だったキャンプ場の経営」に乗り出す人々の姿があった。
【取材後記】
2020年にニュース企画で「ソロキャンプ」を体験したことで、キャンプにハマりました。その趣味が高じて2021年7月に「南国ChillOut」というキャンプ番組が誕生し、ナビゲーターとして月に2回、沖縄県内のキャンプ場を巡っています。その中で、コロナ禍にもかかわらずアウトドア市場が伸びていると感じる今回の取材に至りました。
青い海や白いビーチ、緑豊かな自然など、豊富な地域資源を活かしたキャンプ事業は今後、沖縄経済を牽引する起爆剤になるかもしれないと感じています。
（沖縄テレビアナウンサー 大城良太）
