発生からまもなく1年の岩手・大船渡市の山林火災。岩手県は火災で被災した木の活用を推進しようと2月12日と13日、東京で開かれた木材の商談会に参加し、建築関係者などに向けてＰＲしました。
東京の東京ビックサイトでは、12日から2日間、木材の展示商談会が開かれ、全国の約320の事業者が建築材などをＰＲしました。
毎年出展している岩手県のブースでは、2025年2月に発生した大船渡市の山林火災で焼けた「被災木」を使った製品が初めて展示されました。
メインは木材メーカーや木材流通会社など県内外の民間5社でつくる「ＴＥＡＭ森林再生大船渡」が手がけた建築材です。
強度に優れた合板などを紹介し、建築材としての質の高さをアピールしました。
都内の流通会社に勤めるチームのメンバーは、被災木のニーズを高め、経済的な価値を生み出すことが森林再生に不可欠と語ります。
「物林」新事業推進部 勝田幸仁朗部長
「『使える木は使う』で安く使ってしまうと、山側に戻すお金がない。そうすると山側は経済的な理由で（再生を）やめてしまう。必要以上の安価にしないよう頑張らないといけない」
来場した林業関係者
「普通の材と遜色ないと思う。（自分たちにも）ＰＲできることがあれば何か手伝いたい」
県では今後もこうした催しなどを活用して被災木の利用推進を図りたいとしています。
