地元産の木材を生かした建築や循環型の林業について考えるシンポジウムが、島根県松江市で開かれました。
このシンポジウムは、島根県産の木材の安定供給や循環型の林業推進につなげようと、県と森林保全活動などに取り組む田部謝恩財団が初めて開き、オンラインも含め、県内の建築業者や建築士、それに林業関係者など約100人が参加しました。
シンポジウムでは、島根県は森林率が全国4位で人工林の7割が伐採に適した時期を迎えながら、木造住宅の着工数が減少傾向にある現状を踏まえ、県産材を住宅のほか店舗や公民館など中規模の建物に利用できないかとの提言が行われました。
このあと、新潟県で木造建築を中心に手がける設計事務所の代表・實成康治さんが講演。
中規模木造建築を専門とする観点からコストが抑えられ、中小の工務店でも無理なく手がけられるそのメリットを説明しました。
島根県などは、今後も県産材の利用促進につなげる取り組みを続けることにしています。
