中東情勢をめぐる警戒感が和らいだことから、日経平均株価は歴代4位の上げ幅となりました。
アメリカのトランプ大統領は、イラン情勢をめぐって2~3週間以内の撤退を表明し、東京株式市場では緊迫感が和らぐとの期待から買い戻しの動きが広がりました。
1日の平均株価は、前の日に比べ、2675円96銭高い5万3739円68銭でした。
上げ幅が2500円を超えて5万3000円台を回復しましたが、市場関係者の間からは「アメリカとイランが折り合うか、紆余曲折があるかもしれず強気の見通しは持てない」との声も上がっています。
一方、日銀が発表した3月の短観で大企業・製造業が3カ月後の景気をどうみているかを示す指数は悪化し、イラン情勢の悪化で原油価格が上昇する中、先行き不透明感が増している実態が浮き彫りになりました。