調査発表：Squad beyond 国内主要媒体でも8.5％～53％の不正クリック。8月の不正クリック数分析　～　LINE,Yahoo,Google,TikTok,meta経由のデータを分析　～

データ提供 PR TIMES

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プレスリリース配信元：Squad Inc.

デジタルマーケティングのワンストッププラットフォーム「Squad beyond」を提供する株式会社Squad（本社：東京都港区、代表取締役：杉浦稔之）は、国内主要広告媒体におけるアドフラウド（不正クリック）に関する調査結果を公開いたします。

日本国内の主要媒体、不正クリックアドフラウド分析・調査結果。最大53％の不正の可能性。（LINE、Yahoo、Google、TikTok、Meta）

国内ネット広告配信の約3分の1で活用される、国内最大級のマーケティングインフラ(*注1)である当社が、Squad beyondから配信されたランディングページ（LP）の配信データを分析した結果、極めて深刻な実態が明らかになりました。主要な広告媒体において、以下のような割合でアドフラウド（不正クリック）の被害が発生している可能性が判明しました。
LINE ：最大53％
Yahoo ! ：最大37.5％
Google ：最大34.5％
TikTok ：最大24％
Meta ：最大8.5％
もし貴社がこれらの媒体に広告を出稿している場合、その配信の一部が意図しない形で、成果に一切つながらない悪質なクリックによって、消費され続けているかもしれません。

■これは他人事ではない。本当に知るべきは”あなたの会社”の状況
もちろん、上記の数値はあくまで弊社が抽出したデータの一部であり、すべての広告でこれだけの被害が出ているわけではありません。
しかし、私たちが最も伝えたいのは、「”あなたの会社”の広告費が、一体何パーセント、不正なクリックによって損失しているのか、その事実を正確に把握すること」に他なりません。
この数字は、業界や商材、媒体によって大きく変動します。平均値や他社の事例を見ても、あなたの会社のリスクは測れません。問題は、自社の広告費が今、この瞬間も、悪意のある誰かによって不正にクリックされていて、大切な広告費を搾取されている可能性がある、その一点に尽きます。
■見過ごされてきた「経営リスク」。世界ワースト2位の日本市場
AIによる広告最適化が推進される裏側で、不正なクリックや無駄な配信への有効かつ根本的な対策は、これまで見過ごされてきました。日本のディスプレイ広告におけるアドフラウド率（不正クリックの割合）は世界ワースト2位（2.6%）と厳しい現状であり、これは「アドフラウド対策済みによる企業のアドフラウド率」の数値です。未対策の場合、被害率は最大10.7％に達する(*注2)とされています。これはもはや個人の運用スキルの問題ではなく、対処すべき「経営リスク」です。
■「Squad beyond」だからこそ実現できた、新時代の不正対策
業界最大級の広告配信データとお客様の声に基づき、当社はこの課題に正面から向き合いました。その答えが、特許出願中の独自技術を搭載した「ムダ広告ストップ（MKS）」です。
　業界初の複合的アプローチ：
　　IPアドレスだけでなく、独自の「アクセスID」や「ユーザーエージェント」、アクセスの挙動などを組み合わせ、高精度に不正アクセスを判定します。

　普遍的なソリューション：
　　Meta、Google、Yahoo!など主要媒体すべてに応用可能で、媒体を横断して不正アクセスを排除し、広告配信もコントロールします。

　コスト構造の衝撃。業界騒然の「月額固定」：
　　配信数やクリック数に左右されない月額固定で、安心して導入いただけます。

（再掲）「2025年8月28日初期予測の2倍以上。広告費用のムダは4%超に。
　　　　広告500万円月の場合、無駄は20万円超に相当。」
　　　　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000059226.html
■経営者、マーケティング責任者の方々へ
広告は、事業成長の根幹をなす重要な投資です。月間500万円の広告費のうち、わずか数パーセントでも悪質なクリックによって消費されているとすれば、それは看過できない経営リスクとなります。貴社が投じる広告費を守ることは、もはや選択肢ではなく、必須の経営判断です。
国内トップクラスの代理店70%が導入し、年間推定9,000億円(*注1)もの広告運用で利用される「Squad beyond」だからこそ見えてきた真実があります。その真実に基づいた本質的なソリューションを提供することが、業界のトップランナーを目指す事業者としての責任だと考えています。
ぜひ一度、貴社の広告運用状況を私たちにお聞かせください。本当の課題を可視化し、具体的な解決策をご提示することをお約束します。（株式会社Squad マーケティング・セールス　増田）

→　サービス導入・ご検討など、こちらのフォームからお問い合わせください

Squad beyond（スクワッドビヨンド）とは

Squad beyond logo

Squad beyondは、株式会社Squad（スクワッド。旧社名株式会社SIVA シヴァ。2025年1月社名変更）が運営する、デジタルマーケティングのワンストッププラットフォームです。デジタル広告を配信するために必要な企画・制作・審査・配信・テスト・分析・レポート、アドフラウド対策まで一連の機能を1つに統合し、一気通貫で運用する環境を提供します。
具体的にはLP制作エディタ、LPO・検証分析ABテストやヒートマップ、独自ダッシュボード、チームメンバーや社内外問わず多様なメンバーとのコミュニケーション機能、さらには広告配信サーバや独自ドメイン対応まで、デジタルマーケティングのほぼすべてを内包しています。2020年7月正式にサービス開始。ご利用実績は大手代理店や大手メーカー、事業主様を中心に、2025年に1,000社以上の企業様に導入され、年間推定9,000億円の広告配信に利用されています(*注)。
国内ネット広告市場の約3分の1に活用される実績(*注)とパートナーの声を礎に、これら一連の機能を、月額定額SaaSサービスでご提供。配信サーバや専任サポートチームによるご支援も含まれています。ツールの提供のみならず、広告素材の制作や運用支援、マーケティングコンサルもご提供しています。（個別の素材制作や、BPO、戦略支援、コンサルなどについては別途お見積りしております。）

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【会社概要】

Squad Inc., logo

会社名：株式会社Squad　（旧社名 SIVA。2025年1月社名変更。）

所在地：東京都港区芝5丁目26−16 Mita-S-Garden 4F

代表者：代表取締役社長杉浦稔之

設　立：2016年10月

事業内容：”Squad beyond”を主に、デジタルマーケティングSaaS・プラットフォーム企画・開発・提供（プラットフォーム事業）。カフェ運営（コミュニティ事業）
WEBサイト
- Corporate https://squad-s.com/
- Service https://squadbeyond.com/
- Cafe https://squad-base-cafe-by.siva-s.com/

The Heart of Who We Are
https://note.com/sivasq
https://www.wantedly.com/companies/siva-s

【本件に関するお問い合わせ】

担当：増田
MAIL：beyond-notifysquad@siva-s.com
お問い合わせフォーム：https://squad-s.com/contact/

【積極採用】

現在、株式会社Squadでは事業拡大に伴い、セールス、カスタマーサクセス、エンジニア、マーケティングなどのポジションを採用中です。カジュアル面談から実施しております。株式会社Squadコーポレートサイト（リクルートページ）。Youtrustページ・Wantedlyページから、お気軽にご連絡ください。
注記）
注1：年間推定9,000億円。
　　過去1年間での流通PVより推定試算。当社計測データから、当社システムで作成されたページが有料広告で配信されたアクセス（広告配信PV）× 連携された広告媒体レポートのCPCから換算。

　　　関連参考）
　　　スクワッドビヨンド。ネット広告配信費推定7,000億円を突破(PRTIMES)
　　　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000059226.html
　　　・2025年6月30日配信　PRTIMES・自社ニュース・メディア掲載など

注2：2022年　Integral Ad Scienceの調査
　　　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000014440.html

参考：Squad beyond 国内大手ネット代理店トップ20社中14社に導入
　　　実務現場で選ばれるマーケティングプラットフォームへ
　　　日々クライアントの成果と向き合うプロたちが使い続けています。
　　　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000059226.html
　　　・2025年7月30日配信　PRTIMES・自社ニュース・メディア掲載など

参考：Squad beyond「ムダ広告ストップ」公開。botや不正アクセスによる広告のムダ配信を構造的に断ち配信費を削減する新機能をリリース。
　　　─ 特許出願中。業界最大規模だから実現できる“広告費損失ゼロ”へ
　　　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000040.000059226.html
注：本リリース、関連するリリースに掲載されている調査データは、自社データをもとにしたものです。成果を保証するものではございません。商材や環境、タイミングによって変動いたしますので、目安としてご活用ください。
注：サービス内容や機能は本リリース発表時のものです、予告なく変更する場合がございます。最新の情報は当社WEBサイトやお問い合わせにてご確認ください。
以上

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