本格的な暑さの訪れを前に鳥取県と連携協定を結んでいる大手製薬会社が、県内での熱中症予防の取り組みについて平井知事に報告しました。
大手製薬会社「大塚製薬」は、鳥取県と8年前に協定を結び、熱中症予防をはじめとした県民の健康づくりの取り組みを連携して進めています。
「大塚製薬」中国支店の加納支店長が6月24日に県庁を訪れ、平井知事に鳥取砂丘など観光地での啓発やコンビニと連携し店舗内の電子看板やアプリを通じた呼びかけなど、暑さが本格化する時期に向けた県内での熱中症予防の取り組みについて報告しました。
大塚製薬中国支店・加納大輔支店長：
より多くの方が自分事化できる形で情報を届けたい。
平井知事：
長年の研究や専門的知見を持っている大塚製薬さんと一緒にやることは大きな力になる。
2026年の熱中症による搬送者の数は、6月28日までに全国で7545人、島根・鳥取両県でも136人が搬送され、前年の同じ時期に比べ減ってはいますが、この夏も厳しい暑さが予想されることから、県は十分な予防対策を取るよう呼びかけています。
