プレスリリース配信元:株式会社TNC
海外リサーチ・マーケティング及び商品開発・PR支援を行う株式会社TNC(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:小祝誉士夫)は、世界70ヵ国・100地域に広がる独自のリサーチネットワークと自社開発AIサービス「FOODIAL AI」を活用した、グローバルで共通する社会課題解決の糸口を見つける『世界の食潮流2026』を発表しました。
2025年で10年目を迎える「世界の食潮流」は、これまでの“トレンド視点”ではなく“社会課題解決の視点”で洞察をしています。世界的な物価高騰によって変化する食の提供価値や、食品以外の業界にも広がるGLP-1受容体作動薬が普及した影響など、「健康・環境・多様性・経済変化」という世界と日本が共有する4つの社会課題に対する「食」のアプローチが、生活者のライフスタイルや価値観にどのような変化と影響を与えているのか。
私たちは、自社で保有する独自の海外情報データベースと海外在住日本人ネットワークによる現地生活者視点の両面から「世界の食潮流」という社会変化の文脈を可視化することで、企業の意思決定や事業創造に“次の一手”を提供したいと考えています。
■10年分の食の知見をAIで再構築 ―「FOODIAL AI」が生む新しい“文脈分析”
2025年秋、TNCは2016年から蓄積した海外フードトレンド情報(累計3,000件超)を基に、独自AIによるトレンド変遷と背景文脈を読み解く「FOODIAL AI(β版)」をリリースしました。この対話型AIサービスは一般の生成AIと異なり、「FOODIAL」創刊以来の信頼性の高い独自情報のみを学習データとしています。現地在住の生活者が感じ取る“リアルな温度感”を反映し、社会的文脈を読み解くことを実現しています。
今回の『世界の食潮流2026』は、「FOODIAL AI」による過去10年の文脈分析を経て、「いま世界が直面している大きな社会課題に対して食はどう向き合っていくべきなのか」という視点から8つの課題解決キーワードを抽出しました。
■世界の食潮流2026:4つのグローバル共通の社会課題 × 8つの課題解決キーワード

これらのキーワードは、世界70ヵ国100地域に住む600名の「ライフスタイル・リサーチャー(R)」によるファクト収集と、FOODIAL AI(β版)による解析結果を総合して導き出されています。
TNCではこれを単なる「流行予測」ではなく、社会課題解決のために企業がどのように「食潮流」を捉えていけばよいかの指針としています。
■「世界の食潮流2026」セミナー&レポート提供開始
本発表にあわせ、株式会社TNCでは『世界の食潮流2026』の内容を解説するセミナーを開始します。世界の先進事例を画像やデータを交えて紹介しながら、欧米企業が取り組む「社会課題×食」の実例を解説。本セミナーで理解を深めることにより、海外市場だけでなく国内市場の社会課題解決に向けたアクションを後押しします。
セミナーは質疑応答込みで所要時間60~90分で実施いたします(投影スライド45枚程度)。
セミナー内容を収録した『世界の食潮流2026レポート版(PDF)』も販売を開始。
セミナー、レポートともに、費用に関してはまずはご連絡くださいませ。
新商品開発やマーケティング戦略、新規事業構想のヒントとして、食品業界のみならず家電・日用品・化粧品・医薬品・メディア業界など幅広い業界で活用されています。
※本内容を教育目的、行政活動、イベント活用等のコラボレーション企画としてご活用を希望される場合は別途ご相談ください。
■本件に関するお問い合わせ
株式会社TNC
〒151-0064 東京都渋谷区上原3丁目36-17-202
URL:https://www.tenace.co.jp/
TEL:03-6280-7193
Email:info@tenace.co.jp
担当:澤村
- 株式会社TNC:https://www.tenace.co.jp/海外リサーチ・マーケティング支援会社。世界70ヵ国・100地域の在住日本人女性ネットワークを活用し、ライフスタイル領域のインサイトを提供。
- FOODIAL:https://www.tenace.co.jp/foodial/世界各国の食トレンド情報を収集・分析し、毎月お届けするフードマーケティングレポートの提供を主軸とした株式会社TNCの自社事業。
- FOODIAL AI:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000002177.html独自データベースに基づき、食のトレンドを社会文脈から解析する対話型AIサービス。
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「健康・環境・多様性・経済変化」グローバル共通の社会課題から食の未来を洞察 ― “トレンド理解”を超え“課題解決アクション”につながる「世界の食潮流2026」を発表―
データ提供 PR TIMES
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