災害時の食の課題を若い発想で解決しようと、宮崎市の南九州大学で8日、学生による「災害用備蓄おにぎり」の開発演習が始まった。演習は、食品開発科学科3年生の授業「社会課題解決型演習」の一環として取り組まれており、学生たちのアイデアを生かした商品開発を通じて、課題解決力を培うことを目指している。
今回は宮崎市清武町で、常温で5年間保存ができる「備蓄おにぎり」の製造販売を手掛ける株式会社万福と初めて共同で実施され、初日は、大幡正敏代表と、危機管理・防災の専門家で、万福の顧問も務める三沢おりえさんが講師を務めた。
三沢さんは、東日本大震災以降の災害食の変化について、単に「生き延びるため」だけではなく、近年では「栄養バランス」や「食べる楽しさ」それに「心を癒やす要素」も重視されるようになっていると説明した。
また災害食は、災害時だけでなく、日常の「時短」のためや「健康維持」のためなど、幅広い用途に広がっていることにも触れ、学生たちは災害食の役割や可能性について理解を深めた。
講義の後、学生たちは、市販されている災害食を試食し、味や食べやすさ、食感などを確認した。今後はグループごとに、被災者だけでなく、被災地で活動する支援者の視点も踏まえながら、新たな「備蓄おにぎり」の開発を進め、29日に予定されている最終発表で成果を披露する。
大幡代表は、「備蓄おにぎりは、災害時だけではなく、時短やレジャー、機能性、アレルギー対応など、さまざまなニーズに応えられる商品を目指しています。学生の柔軟な発想から、どんな新しい商品が生まれるのか楽しみ」と期待感を示していた。
（テレビ宮崎）
