国際NGOが高校生の子どもを持つ保護者を対象に行った学校での性教育に関する調査結果を公表し、専門家の関与を求める声が強いことが明らかになりました。

この調査は、国際NGOプラン・インターナショナル・ジャパンが、全国高等学校PTA連合会に在籍する保護者を対象に1906名から回答を得たものです。

この調査によりますと、学校で行われる性教育について、回答した保護者の40.0％が「必要だが内容には慎重であってほしい」と回答し、「もっと充実させてほしい」と回答した保護者は35.8％でした。

学校で教えてほしい内容については「妊娠・避妊・性感染症の予防」が最も多く、次いで「SNS・ネット上の性トラブル」、「性的同意と『ノー』と言う力」が続きました。

学校で性や心の発達を学ぶことへの不安については、「SNSやネットの情報と混乱しないか不安」が最も多く、次いで「教員が適切に教えられるのか心配」が多くなっています。

一方、安心できる性教育の進め方としては、「助産師や心理師などの専門家が授業に関わっていること」をあげた保護者は66.5％に上りました。

NGOの長島美紀さんは、「教える体制についての不安などをどういうふうに取り除くのかが非常に重要になってくると認識した」としています。

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