婦人科のがんと診断された女性は離職する可能性が高くなることが秋田大学の研究で分かり、8日、研究成果を報道陣に発表しました。
秋田大学は健康保険事業者「全国健康保険協会」と協力して、58歳以下の働く女性のがんと離職の関係を調べてきました。
研究結果によりますと、働く女性のうち乳がんや子宮頸がんなど婦人科のがんと診断された人は、がんにかかっていない人に比べ、乳がんで約1.18倍、子宮頸がんで約1.3倍離職のリスクが高いことが分かりました。
重要なのはがんの早期発見ですが、日本の婦人科のがん検診の受診率は50％を下回っていて、結果を公表することでがん検診への意識を高めてもらいたいと話します。
秋田大学大学院医学系研究科・野村恭子教授：
「検診と健診は違う。なので職域健診はがん検診ではない。がん検診は検診のグループがあるので、そちらをしっかり受けてもらいたい」
大学ではこうした研究を通して、がんの診断を受けた女性が治療と仕事を両立できるような支援の形を考えていくべきだと提言しています。
