プレスリリース配信元：Meiji Seika ファルマ株式会社
～ワクチン接種に関して迷う時は医師に相談を～
Meiji Seikaファルマ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林大吉郎）は、ワクチン接種に対する意識について、一般生活者1,400名および医師200名を対象とした調査を実施しました。本調査を通じて明らかになった新型コロナウイルス感染症を含むワクチンに対する一般生活者の意識や行動、診療現場での医師とのコミュニケーションの実態についてお知らせします。
今回の調査を通じてワクチン接種について「医師から意見やアドバイスをもらえれば接種したい」と考える人が6割以上を占めているにもかかわらず、実際に医師とコミュニケーションができた一般生活者は全体の3割にとどまっている現状が浮かび上がりました。
一方、9割の医師が「ワクチン接種について積極的にアドバイスをしてあげたい」と回答しているものの、「患者と相談して決めたい」という姿勢が根底にあることが明らかになりました。
一般生活者は「アドバイスがほしい」、医師は「積極的にアドバイスしてあげたい」という双方の意向があるにもかかわらず、実際の対話には至っていない「ワクチンの話題を本音で言いにくい」コミュニケーションギャップが生じている事実が判明しました。
また、ワクチン接種に対する一般生活者の意識は、接種意向がある人は予防や重症化リスクの軽減を重視している一方で、ワクチン接種意向がない人は副反応や安全性に対する不安の声が根強く、ワクチンを接種したくない理由としてどのくらい効果があるか明確でないことや一度ワクチンを接種しても感染することに対して効果を疑問視する考えがあるなど、予防接種についてまだ理解が深まっていない様子が見て取れました。
Meiji Seika ファルマ株式会社は、感染症領域のリーディングカンパニーとして、本調査結果を通じて一般生活者と医師の「対話」を促し、国民の一人ひとりが自身のワクチン接種について適切な判断ができるような環境整備や予防医療の重要性を広めることに貢献していきます。
■調査結果概要
【昨シーズンのワクチン接種状況】
昨年2024年に新型コロナワクチンを接種したシニア層は24.5％、一方でインフルエンザワクチンを接種したシニア層は42.2％であり、接種率に大きな差がありました。
【同時接種について】
昨年2024年に新型コロナワクチンとインフルエンザワクチンの両方のワクチンを接種したシニア層のうち、30.6％が同時接種していました。
【ワクチンの接種意向】
今後のワクチンの接種意向に関する質問で必ず接種したいと答えたシニア層の割合は、新型コロナワクチンで15.1％、インフルエンザワクチンで25.5％であり、昨年接種した割合（新型コロナワクチン24.5％、インフルエンザワクチン42.2％）より低い割合となっています。
接種したい理由について「病気になっても重症化を防ぐから」や「病気の予防をした方がよいと思うから」という声が見られました。
一方、接種したくない理由は「どのくらい効果があるか明確でない」「接種しても結局病気になることはある」などがあがっています。
【一般生活者意識】
医師と一般生活者との間でコミュニケーションが取れていない現状やワクチン接種率や接種意向が低迷する現状が調査結果から明らかになった中で、ワクチン接種に関しては、一般生活者は「医師からの積極的なアドバイスや推奨」を望んでいる結果が示されました。
ワクチン接種に関する質問において、「医師から積極的な意見やアドバイスが欲しい」と考えている人は65.7％にのぼり、「医師から推奨があればワクチンを接種したい」人は60.5％でした。
【医師のワクチンに対する意識】
一方、医師もワクチン接種に対しては、「被接種者には積極的に意見やアドバイスをしてあげたい」と考える医師が89.0％、「接種するワクチンについてできるだけ被接種者と相談して決めたい」と考えている医師が81.3％という結果でした。
【病院受診時のワクチン接種に関するコミュニケーション】
病院受診時、新型コロナワクチンについて「自分または医師からコミュニケーションをしたことがある」人は30.0％にとどまっていました。
コミュニケーションを取らない（取れない）理由
一般生活者側では、「患者さんが多く忙しそうだから」「先生が勧めてこないから自分には必要ないと思った」など、医師側からは、「商売っ気があると思われたくないから」「患者から相談があれば対応する方針だから」などのコメントがありました。
【まとめ】
一般生活者と医師の間には「アドバイスがほしい」と「積極的にアドバイスしたい」という双方の意向があるにもかかわらず、実際の対話には至っていない「ワクチンの話題で本音を言いにくい」コミュニケーションギャップが生じている事実が判明しました。
パンデミック発生から5年が経過した今、本調査結果を通じて、ワクチンに関して一般生活者が医師に気兼ねなく相談でき、医師から一般生活者に積極的に働きかけができる“対話創出”の重要性が示唆されています。
■調査概要
【一般生活者定量 調査概要】
調査対象者： 全国の20歳～79歳
回答者数： 1,400人
割付方法： 全国7エリア※における、令和2年国勢調査の性年代の構成比に
基づいて割付し、世の中の縮図を再現
一部、12歳以下の子どもあり層・65歳～79歳をブースト回収
※北海道、東北、関東、中部、近畿、中四国、九州地方
調査方法： インターネットリサーチ
調査期間： 2025年2月28日～2025年3月1日
【医師定量 調査概要】
調査対象者： 新型コロナワクチン接種を実施している全国の医師
回答者数： 200人
割付方法： 開業医150名、勤務医50名に割付
調査方法： インターネットリサーチ
調査期間： 2025年2月28日～2025年3月7日
※調査結果を引用する場合は「2025年Meiji Seika ファルマ調べ」と記載ください。
以上
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