最近広まりつつある「リスキリング」という言葉。

しかし、それと同時に誤解や正しく理解されていない面もある。

著書『新しいスキルで自分の未来を創る リスキリング【実践編】』(日本能率協会マネジメントセンター)は、現在注目されている「リスキリング」の実践に向けてのポイントを記している。

著者はリスキリングの第一人者で、一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事の後藤宗明さんだ。

実践に移したとしても、誤解したままリスキリングをしてしまっては成果に結びつかないこともある。今回は、そのリスキリングを正しく理解するために、失敗につながってしまう10個の誤解のうち、まず5つを紹介していく。

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「リスキリング」10の誤解
(1)昔から日本企業はリスキリングをしている
(2)リスキリングは転職のためのもの
(3)就業時間外に個人が自主的に取り組むべき
(4)リスキリングの機会を提供すると社員が辞めてしまう
(5)従業員にオンライン講座を提供し自由に学ばせること
(6)ジョブ型雇用の会社でないとリスキリングはできない
(7)リスキリングはおじさん世代のためのもの
(8)リスキリングはリストラするための道具である
(9)DXに向けたリスキリングより、ソフトスキルの方が大事
(10)リスキリングは人事部が主導でやるもの

なぜ「リスキリング」と言うのか

誤解(1)昔から日本企業はリスキリングをしている

従来の研修と同じだと解釈している方がとても多いようです。

まずそもそもなぜ欧米で新しくこの言葉が使われるようになったのかということですが、それはまさに「リスキリング」が従来型の研修といった概念とは異なるものだからです。

転職がさかんな米国でこの新しい言葉が頻繁に使われるようになったのは、自動化によって消える仕事から成長事業に移っていくために、企業が自社の従業員にリスキリングの機会を提供する必要が出始めたからです。

階層別研修やソフトスキルを学ぶような研修と、デジタル分野やグリーン分野等の成長事業を担う人材を育成していくことは大きく手法が異なります。

なぜ日本語で表記しないのか、という意見があるのですが、答えとしては、「今まで日本には存在しなかった言葉だから、(カタカナで)新しい概念として理解する必要がある」からです。

リスキリングは、<1>新たなマインドセット醸成→<2>学習の継続 →<3>スキル習得&実践→<4>新たなキャリア形成(配置転換&転職)といった4つのプロセスを含んだものになります。

そのため、従来の日本語には該当する言葉がないのです。

また「学び直し」という言葉だけでは不十分なのです。そのため、和訳をしないで「リスキリング」のまま正しく理解をしていただくのが理想だと考えています。

リスキリング=「転職のため」のものではない(画像:イメージ)
リスキリング=「転職のため」のものではない(画像:イメージ)

誤解(2)リスキリングは転職のためのもの

最近よく聞かれるのが「リスキリング=転職のためのもの」という誤解です。

特に中堅・中小企業経営者の皆さまからすると、人手不足のぎりぎりの状態で経営をしているのに、社員に転職されてはたまりません。

そのため、リスキリングに対する根強い拒否反応があるのです。

リスキリングは自社の現在の事業を担う人材に、将来の成長事業を担う人材へと成長してもらうための機会を提供するものです。転職のためではありません。

リスキリングの機会を経て、結果的に従業員が転職する話と、個人が自主的にキャリアップのために転職することは、分けて考える必要があります。

リスキリングは「業務」に当たる

誤解(3)就業時間外に個人が自主的に取り組むべき

リスキリングは自社の成長事業を担う人材を育成していくことが目的なので、業務に当たります。

そのため、就業時間外に個人が自主的に取り組む活動とは別で考える必要があります。

現在、多くの大企業が就業時間外の個人の自主的な学びのサポートをしていますが、企業としての一番大きな問題点は、新たな学びが属人的なものとして限られてしまい、組織の集合知として活かせないということです。

個人が好きに学ぶのではなく実践できるスキルを身につけていく(画像:イメージ)
個人が好きに学ぶのではなく実践できるスキルを身につけていく(画像:イメージ)

例えば、デジタルトランスフォーメーションを全社で推進することになった時に、個人が好きに学んでいる内容が組織内に点在したままでは、組織としての成長は望めない訳です。

また従業員個人に自主的に学ぶ環境だけ提供するのであれば、それは転職のための武器を提供しているだけにもなりかねません。

それらを防ぐためには、就業時間内に企業が業務としてリスキリングを推進する制度をつくるほかありません。

これを業務として従業員が取り組むためには、漫然といつ必要になるか分からないスキル習得のためのオンライン講座等を提供するだけではリスキリングの成果に繋がりません。

例えば、企業の新規事業創出のためにどのようなスキルが必要なのか等を出来る限り明確にして、現在の必要性や少し先の将来の実践機会とひもづけて従業員に示す必要があるのです。

現在まだ社内に存在していない業務に関する学習要素もある中ではとても難しいことですが、一度に完成形を目指すのではなく、少しずつ取り組んでいくことが必要です。

社員がリスキリングすると転職してしまう?

誤解(4)リスキリングの機会を提供すると社員が辞めてしまう

大企業には過去からの経緯で、人材育成に投資をすると人材が辞めてしまうという根強い不信感があると聞きます。

しかし人材に投資をしたから辞めるのではなく、閉鎖的な企業文化、年功序列の給与、魅力的なポジションの欠如等、さまざまな要因が重なって転職してしまっているのです。

一方で、リスキリングの機会を提供しないままだと企業はどうなっていくのでしょうか。

成長事業を担える人材は社内で育たず、少子高齢化の流れの中、外部環境の変化に適応できず事業は縮小していくのではないでしょうか。

そこで、リスキリングの機会を提供すると社員が辞めるのでやりたくないという経営者の皆さまに2つお伝えしたいことがあります。

まず1つ目は、現在の若い方々の就職先選びの基準が「自分を成長させてくれる会社」になっているということです。

言い換えれば、リスキリングの機会提供が得られる会社には、優秀な若い世代が入ってくると言えます。そのため、リスキリングの機会を提供しないということは、優秀な若い世代が入ってこない、という事態を招く可能性が高くなります。

2つ目は、リスキリングの機会を提供することで、もしかしたら新たにやりたいことを見つけて退職する社員も出てくるかもしれません。一方で優れたリスキリングの仕組みを用意している会社には、それを魅力に感じて新たに優秀な社員が入ってくる可能性も高まることです。

ある種、人材の正の流動化が起きるわけです。経営者としては育てた従業員が出ていってしまうことは辛いことですが、自社の事業を成長させ、未来に存続させていくためにという発想の転換が必要となるのです。

誤解(5)従業員にオンライン講座を提供し自由に学ばせること

「オンライン講座で学ぶ機会の提供=リスキリング」ではない、と今一度強調をしておきたいと思います。

オンライン学習の環境を用意するのはあくまでもリスキリングのプロセスの一部であってすべてではありません。

学んだ知識やスキルを、業務を通じて実践して、新しい任務を担うまでがリスキリングなのです。

#2では、リスキリングに対する誤解の残り5つを紹介していく。

『新しいスキルで自分の未来を創る リスキリング【実践編】』(日本能率協会マネジメントセンター)

後藤宗明
一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事/チーフ・リスキリング・ オフィサー。SkyHive Technologies日本代表。著書である『自分のスキルをアップデートし続ける リスキリング』(日本能率協会マネジ メントセンター)は「読者が選ぶビジネス書グランプリ2023」イノベーター部門賞を受賞

イラスト:さいとうひさし

後藤宗明
後藤宗明

一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事/チーフ・リスキリング・ オフィサー、SkyHive Technologies日本代表。
早稲田大学政治経済学部卒業後、1995年に富士銀行(現みずほ銀行)入行。2002年、グローバル人材育成を行うスタートアップをNYにて起業。2011年、米国の社会起業家支援NPOアショカの日本法人設立に尽力。米国フィンテック企業の日本法人代表、通信ベンチャーのグローバル部門役員を経て、アクセンチュアにて人事領域のDXと採用戦略を担当。2021年、日本初のリスキリングに特化した非営利団体、一般社団法人ジャパン・ リスキリング・イニシアチブを設立。2022年、AIを利用してスキル可視化を含むリスキリン グ・プロセス支援を行う米国のSkyHive Technologiesの日本代表に就任。
石川県加賀市「デジタルカレッジKAGA」理事、広島県「リスキリング推進検討協議会/分科会」委員、経済産業省「スキル標準化調査委員会」委員、「日経リスキリングコンソーシアム」ボードメンバー、英Economist誌主催「Economist Impactʼs Advisory Panel on Green Skills」アドバイザー、山形県 21世紀山形県民会議「DX山形経済再生、コロナの 先へ」アドバイザー、リクルートワークス研究所客員研究員を歴任。
日本全国にリスキリングの成果をもたらすべく、政府、自治体向けの政策提言および企業向けのリスキリング導入支援を行う。
インドネシア政府主催「Future Skills Summit2023」、沖縄県所得向上応援企業認証制度認証式 、日本経済新聞社主催「日経リスキリングサミット」では岸田首相との車座対談にも登壇する等、講演多数 。また、テレビ番組でのリスキリング解説や寄稿も多数手掛ける。
著書である『自分のスキルをアップデートし続けるリスキリング』(日本能率協会マネジ メントセンター)は「読者が選ぶビジネス書グランプリ2023」イノベーター部門賞を受賞。