危険な暑さの中で災害が発生した場合、避難者を守る切り札のひとつとなるのが「氷」です。製氷事業を手がける釣具店が１３日、愛媛県伊予市と災害時の氷の無償提供に関する協定を結びました。
パイプから袋に次々と流れ出てくる、大量の氷。
松山市三津の水産市場には「釣具のフレンド」が運営する大きな建物があります。
釣具のフレンド 宇田明正 社長
「この建物が氷を作る機械です。２階建てって感じですよね」
建物そのものが巨大な製氷機となっていて、１日に約７トンの氷を生産しています。
その内部にカメラが初潜入です。
釣具のフレンド 宇田明正 社長
「ここが貯氷庫になります。マイナス６．５℃」
青木稜悟 記者
「６．５℃、うわ！一歩入っただけですごく寒いです。もう手袋していてもすごい手先まで冷えますね。凍えます」
２階で凍らせた氷は砕かれながら１階の貯氷庫へと運ばれ、最大で約１０トン、一般的な家庭の浴槽５０杯分の量を保管できるといいます。
こちらは市場関係者への販売用として稼働していますが、余った氷は釣具店などでも販売。先月は連日の猛暑で氷の需要が急増し、販売量は過去最高の１３６トンを記録しました。（※市場内では一般の方は購入できません。）
釣具のフレンド 宇田明正 社長
「熊本の震災をテレビで拝見しまして、 暑い中、被災者の方、ボランティアの方、
色んなところで暑い中作業していると思うんですけど、 ああいう場面で氷が活躍できたらなと思いまして」
この氷を災害時に役立てようと、１１日、伊予市と氷の無償提供に関する協定を結びました。
伊予市 武智 邦典 市長
「伊予市としては、災害関連死をゼロにしようと。そのために大変感謝を申し上げている次第であります」
おととし７月、松山城の城山で発生した土砂崩れの際にも、避難所に氷を無償で提供。宇田社長は夏場の避難生活において、氷の重要性を感じたといいます。
釣具のフレンド 宇田明正 社長
「氷は色んな可能性があるなって、まず思いましたね。万が一の際はすぐに提供できるというのが大事かなと」
災害時には避難者や災害対応にあたる人たちの体を冷やすほか、飲料や食料、医薬品の一時的な保冷にも活用される予定です。
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