夜空を彩る大輪の花。夏の風物詩の花火大会。遠方からも大勢の人が訪れる大きな花火大会だけではなく、それぞれの町で長年続いている花火大会も夏の楽しみの一つ。しかし、いま異変が起きているという。
花火大会の2割以上 中止または規模縮小
浜松市中央区の中野町花火大会実行委員会の伊藤昌彦会長は、急激な物価高騰に「他の花火大会はどう運営しているのか」疑問を感じている。
全国花火大会白書2025（キリンビール）によると、全国461の花火大会のうち、24.1％が過去5年以内に大会の中止、または規模の縮小を余儀なくされたという。
浜松市中央区中野町は天竜川沿いに広がる人口およそ3000人の町。この地域で、住民が中心となって200年以上続けてきたのが中野町煙火大会だ。およそ4000発の花火を見ようと、毎年1万人以上が集まる。
花火大会の運営費は2割近く増加
50年以上、大会の運営に携わる実行委員会の伊藤昌彦会長は運営費をどうねん出するか頭を悩ませていた。この日の会合でも、人口が減る中でどう寄付を集めるか話し合った。実行委員会が困っているのが、運営費の高騰だ。この町の花火大会は主に寄付金で成り立っている。コロナ禍前の運営費は1800万円だったが、去年は2100万円と2割近く増えている。運営費が上がった大きな要因は警備などの人件費、そして花火自体の値上がりだ。
花火玉もコロナ前と比べ原材料費5割高騰
静岡県湖西市で花火の製造や打ち上げを手掛ける三遠煙火。毎年、県内外の花火大会から依頼を受けているが、苦渋の決断で花火玉の値上げに踏み切った。コロナ前と比べ、原材料費が5割ほど上がっているためだ。花火大会でよく使われる3号玉は1発およそ6000円。以前より2000円ほど高くなっている。 三遠煙火の小口浩史社長は「最低賃金も上がり、人件費もかなり上がっている」と話し、値上げに理解を求めている。
花火大会開催へ 初めてのクラウドファンディング
浜松市中央区の中野町でこの日、花火大会の開催に向けた初めての会合が開かれた。2026年は2025年よりも運営費の高騰が見込まれ、およそ2200万円の確保をめざしている。 運営費の大半を占めるのは寄付金で、町内や町外で1500軒の家庭や企業を訪問して寄付金を集めている。
また2026年からは浜松市のふるさと納税の仕組みを活用したクラウドファンディングで、寄付金の募集を始めた。7月9日時点で20万円近く集まっている。また、伊藤会長は限られた費用でもお客さんたちに満足してもらえる方法を考えている。花火代が上がる中で、喜んでもらえるようプログラムなどを工夫しているという。
物価高の波が花火大会にも押し寄せる中、地域の行事を受け継いでいくための模索が続いている
