ホルムズ海峡を巡って混乱が広がっています。
ホルムズ海峡でイランが機雷を設置する準備を進めているという報道がありました。

「機雷」という言葉、あまり聞き慣れないかもしれませんが、いわゆる“地雷の水中版”と言われていて、水中に設置され、艦船が接近・接触すると爆発する兵器です。

実際どのくらいの脅威があるのか、2013年に山口・下関市沖で行われた機雷の除去作業の様子を見てみると、長さ約2.1メートル、重さ約900kgほどの機雷が爆破されると、高さ100メートルまで水柱が上がったということなんです。

機雷は第2次世界大戦時に日本の海域にも多く設置され、近年も除去作業が行われています。

どこに設置されているかも分からず破壊力も大きいものだということで、設置されたらさらに海峡の通過が困難になります。

実際にイランが保有する機雷の数は公表されていませんが、これまでの推計で約2000から6000個あると言われていて、トランプ大統領は、もし機雷が設置されている場合、それを撤去しなければ「見たことのないレベルの軍事的措置に直面する」とイランを現在警告しているということです。

宮司愛海キャスター：
激しい攻撃を受けるだろうという発言もトランプ大統領からありましたが、そうした中でアメリカ中央軍がイランの機雷敷設艦16隻を破壊したと発表しています。
ただ一方で、アメリカメディアによると、トランプ政権が9日、イスラエルに対してイランのエネルギー施設へのさらなる攻撃を行わないよう要請したと伝えていますが、トランプ大統領の心中どうなんでしょう。

SPキャスター パトリック・ハーラン氏：
戦争が長引けば世界の世論がアンチアメリカ、アンチトランプに回ることは目に見えていると思うんです。例えば、日本の石油自給率は12～13％くらいしかないです。ただ、そういう国々はアメリカに対する反発が高まるのは間違いない。
ただアメリカ国内ではどうかというと、そもそもアメリカはエネルギー自給率、石油自給率は100％を超えています。石油価格もそんなに上がらないかもしれないし、世論が今と変わるかと言ったらそれも読みづらいです。この先、トランプさんはどう動くのか、インフラに対する攻撃も含めて注目するしかないです。

遠藤玲子キャスター：
世界的に見ると原油不安が続く中、今回のイランの機雷設置準備の報道はどのくらいホルムズ海峡に影響をさらに与えるのか。
その影響について、日本船主協会は現在情報収集している段階ということですが、本当に機雷が敷設され除去に時間がかかるような状況なら、これは航行不能がさらに長期化して、懸念として本当に心配が広がると言っていました。

SPキャスター パトリック・ハーラン氏：
封鎖ですが、機雷は設置しなくてもいろんな手段があります。ドローンもありますしミサイルもありますし、変な話、爆弾をゴムボートに積んで攻撃することも可能です。ですから、機雷排除とか除去で封鎖が解消するわけではなく、あくまでも停戦合意が必要です。それを望むしかないです。

宮司愛海キャスター：
そういったところまだ不透明ではありますが、こうした中でフランス政府が10日、中東情勢の悪化を受けてG7首脳会合を開くことを明らかにしました。

G7（主要7カ国）の議長国を務めるフランスは11日、オンラインで首脳会議を開催し、中東情勢を受けた経済への影響やエネルギー情勢について議論すると明らかにしました。

これに先立ち開かれたG7のエネルギー担当相会合では、IEA（国際エネルギー機関）とともに石油備蓄の協調放出について議論が行われていて、首脳会議でも同様の議論が行われるとみられます。