新型コロナウイルス、特に、現在のオミクロン株「BA.5」による急激な感染拡大で、全国的に医療提供体制のひっ迫が指摘されている。 発熱外来はパンク状態のため、症状が出た場合でも「受診前にまず電話で相談を!」と呼びかけられている。 

自分の症状を、どう見極めるのか。電話相談で伝えるべきポイントを、東京都における新型コロナウイルス対策の「キーマン」で、国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長に聞いた。

病院に電話 伝えるべき事は 

「見ていると、若い人でも、結構、苦痛は強い。例えば、のどの痛みが強いとか」 。大曲氏によると、若い人や子供でも「のどの痛みが強く食事が取れない」などと訴える人が多いという。

「これだけ流行すると、やはり、そういう強い症状の人は、実数としては増えますよね」。 第6波でも、のどの痛みを訴える患者はいたものの、第7波では、さらに増えたという。そして、のどの痛みだから「大丈夫だろう」と高をくくっていたところ、実際に検査を受けた結果、「空気の通り道が狭くなっていた」ケースもあるとのこと。

このため、医療機関に電話相談する場合は、特に「のどの痛み」「息苦しさ」を伝えるべきだという。 

大曲氏は、東京都のコロナ対策専門家会議のメンバーだ。
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自宅で安静 目安は「これまでの経験」 

「自分が経験したことのある”程度”の風邪症状だったら、自宅で安静にすればいいと思います」。 一方で、受診するかしないかの目安は「自分の経験」だという。 これまで、風邪をひいた時と同様の症状なら、自宅で安静にしていれば良いとのこと。 

第1波と第7波の違いとは 

「純粋に肺炎がひどくて、『酸素が要る』という人は減りました」。 第1波では、病状が悪化し、酸素投与が必要な人は、全体のおよそ20%を占めた。ところが、今年に入ってからの第6波、第7波では、全体の1%に満たないとのこと。 確かに、第1波のころには、血中酸素飽和度を測る機器の売り切れが目立ったが、現在は、簡単に手に入る。

しかし、大曲氏は、「高齢者の方がかかると、やはり弱り具合は尋常じゃないんです。持病があると、それも悪化して、結局、入院が必要となります」 と述べ、油断は禁物だとクギを刺す。やはり、高齢者や基礎疾患のある人の感染リスクは、忘れてはいけないのだろう。 

第1波と比べて、第7波では、酸素投与が必要な人は激減しているという。

“風邪”症状でも病院に来るワケ 

「休業の届けをしなければいけないので、手続きをして欲しいという人はいる訳ですね」 。医療提供体制のひっ迫が叫ばれる中、”風邪”程度の症状であっても、病院を訪れるは多いという。

なぜならば、会社を休むためには「罹患証明書」を入手する必要があるからだ。大曲氏は「書類をもらうために、職場に届けを出すために、『病院に行かなきゃ』という人が減れば、病院・診療所では、多少、外来患者を診る余裕ができると思います」 と訴える。

コロナ感染者数「世界一」となった日本だが、一方で、死亡する人の数は、依然、低い水準だ。医療機関の負担を減らし、必要な人に、確実に、医療を提供できるようにするためには、まずは、自分の症状を、冷静に、かつポイントを外さずに見極めることが重要だろう。

(フジテレビ社会部・都庁担当 小川美那)

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政治部、外信部(=国際ニュース)、経済部を経て、社会部都庁担当、解説委員。取材部の全部署で記者として取材、番組ではディレクター、プログラムディレクター、アシスタントプロデューサーとして制作に当たりました。北朝鮮でキムヘギョンさん単独取材、AIJ年金消失事件取材、TPP取材、女性初の都知事誕生、など多くの歴史的現場に立ち会えた事は本当にありがたいと思っています。