被爆2世として世界の壇上へ
被爆体験を持たない「被爆2世」がノルウェーの大学の壇上に立ち、世界に向けて言葉を届けた。
「体験がないのに話をしてもどうか…」という不安を乗り越えた先に見えたのは、「2世でも伝えられる」という確かな手応えだった。
島根・松江市在住の本間恵美子さん（76）が、日本被団協の代表理事として歩んだ2年間を振り返る。
「被爆2世」として初めて「被団協」代表理事に
本間恵美子さんは、広島で被爆した母・淳さんを持つ「被爆2世」だ。
現在は松江市に住み、島根県内の被爆者などでつくる県原爆被爆者協議会の会長を務める。
2024年、本間さんは、全国の被爆者らでつくる日本被団協の中国地区代表理事に就任した。
「被爆2世」としては初めてのことだった。
その2年間の任期を終えた本間さんは、「2世で初めての代表理事ということで、被団協も初めてなので多少は抵抗があったかとは思うが、皆さん受け入れてくれてすごく良い勉強をさせてもらった」と振り返った。
「ノーベル平和賞」受賞がつないだ世界との対話 本間さんが届けたメッセージ
2年間で最も印象に残った出来事として本間さんが真っ先に挙げるのが、日本被団協の『2024年ノーベル平和賞受賞』だ。
本間さんは、授賞式への出席のためノルウェーの首都・オスロを訪れ、現地の大学で講演の機会を得た。
壇上では、母・淳さんが被爆体験をほとんど語らなかったこと、そして「被爆2世」としての思いを率直に話したという。
反応は予想を超えるものだった。
「お話をして通じるのかなと思ったが、とても喜んでもらえて、逆に私の方が被爆体験がない2世でも『伝えられる』ということを感じた」と本間さんは手応えを語った。
フランスでも手応え「被爆2世」の役割を確信
2025年にはフランスで開かれた平和団体主催のイベントにも参加し、ここでも自らの体験と思いを語った。
2度の海外での活動を通じ、被爆の実相を伝えるうえで被爆2世にも大きな役割があるという思いは一層強まった。
体験の「有無」ではなく、思いを「つなぐ」ことへの覚悟。
その言葉には、世代を超えて記憶を受け継ごうとする静かな決意がにじむ。
「簡単にはつぶせない」組織の存続へ“緩やかなバトンタッチ”を
一方、日本被団協の内部では、組織の将来を巡る議論が始まっている。
原爆投下から80年余りが経過し、直接体験した人が年々減少する中、将来の解散も選択肢として俎上に上がっているのだ。
本間さんは「ノーベル平和賞をもらった団体を簡単につぶすわけにはいかない。私のように2世として参加することから、個人的には少しずつ緩やかにバトンタッチしていけばいいと思うが、そうではないという意見もある」と語る。
山陰両県の地方組織は、今後も活動を継続する方針だ。
しかし現実は厳しい。
生存する被爆者は2026年3月時点で島根県が349人、鳥取県が106人にまで減少。
島根県の被爆者の平均年齢は91.96歳と、高齢化は急速に進んでいる。
被爆の記憶の継承は、まさに待ったなしの状況だ。
今回の代表理事交代では、新たに被爆2世の代表理事が1人選ばれるなど、継承に向けた動きも着実に進んでいる。
「核を使わない」と大きな声で 高まる核の脅威に警鐘
原爆投下から81年を迎えた今、世界情勢は不安定さを増し、核の脅威はかつてなく高まっている。
「核はもう80年にはなるが、実際に使われてこなかった。寸前まで行っても時の権力者のもとで考え直してもらえた。今は本当に分からない。とにかく使わないということを大きな声で訴えていかなくては。戦争にならないように、全ての国の政治家をはじめ、トップは頑張っていかなければならない」と、本間さんは唯一の被爆国・日本に生きる一人として、改めて警鐘を鳴らす。
直接の被爆体験はない。
しかし、その言葉には、母から受け継いだ記憶と、80年を超えてなお消えない核への恐怖が確かに宿っている。
体験を持たない世代が声を上げること。
それもまた「核なき世界」への一歩だ。
