核融合発電を手がけるアメリカのスタートアップ企業に総合商社など日本企業12社が出資へ　次世代エネルギーの実用化に期待高まる

次世代エネルギー源として注目される核融合発電を手がけるアメリカの企業に、日本企業12社が出資を発表しました。

核融合発電を手がけるアメリカのスタートアップ企業に出資をするのは、三井物産や三菱商事、NTTなど日本企業12社です。

核融合発電は二酸化炭素を出さないほか、水素を原料とするため海水などから手に入れられるなどの特徴があり、次世代のエネルギーとして実用化が期待されています。

三菱商事・平田智則電力事業開発本部長:
早期実現と、それに基づく日本でのエネルギー問題、安定供給や自給率の向上、こういったところでしっかり貢献していきたい。

この企業は2027年までに実証を始める予定で、日本で核融合発電所を建設する際にもサポートしたいとしています。

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