少子高齢化による労働力不足が深刻化する中、ミドルシニア層の雇用を巡る対応が揺れています。

少子高齢化などを背景に年々深刻化する労働者不足問題。
給与・福利厚生・働き方改革など企業による人材確保競争が激化する中、企業の約6割が人材不足を感じているようです。

こうした企業の実情について、パーソル総合研究所が調査しました。

年代別でみると、企業の約7割が20代から30代の人材不足を感じている一方で、50代から60代の社員の人材を過剰と感じている企業が約4割に上る結果になりました。

主な理由は、職務や人材数の関係よりも「本人のモチベーション低下」「生産性の低さ」「生産性に見合わない処遇水準の高さ」だといいます。

しかし、モチベーションの低下は企業による処遇の見直しで年収が下がるほど起きやすくなっています。

その一方で、多くの企業がハイミドル世代の社員に対し本人の能力、経験を最大限発揮してもらいたいと求めています。