地球温暖化対策に向けた取組みとして政府は、2050年までに二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目指している。
その鍵となるのが、広大な「海」に広がる生態系だ。
観光とかけ合わせて、環境問題について楽しく学ぶユニークな取り組みが沖縄で進められている。
ブルーカーボンを体感するツアー
2024年2月下旬、那覇港泊ふ頭に停泊する船内で行われたシンポジウム。海の生態系を活用した気候変動への取組みについて講演が行われた。
参加者は水中観光船に乗り、港を出航。
15分ほどで那覇港の防波堤の内側にある、波の穏やかなポイントに到着。
目の前に広がる豊かな生態系を観賞している乗客の手にはスマートフォン。画面に映し出されているのは、海の中に溶け込んでいるCO2・二酸化炭素の濃度だ。
これは、豊かな海の生態系が吸収するCO2「ブルーカーボン」を体感するツアー。
森や林などの生態系がCO2を吸収・貯留するグリーンカーボンに対し、海水のほか海草や藻場といった海の生態系が吸収・貯留するCO2は、ブルーカーボンと呼ばれている。
CO2は水に溶けやすい性質で、海の植物は、海水に溶けているCO2を光合成で吸収し取り込む。
ツアーを企画したマリン観光開発の観光船では、海中のCO2濃度をリアルタイムで観測・記録している。
マリン観光開発 早川一正社長：
いま下に見えているのはソフトコーラルの生態系になります。海中のCO2濃度を見てください。ここには海中CO2濃度が390近くに減ってきております。この生態系が海中のCO2を吸収しているというデータを積み上げている所です
この海域では、海中のCO2濃度が大気中と比べ格段に低くなっており、ソフトコーラル群の生態系はCO2を吸収する、新たなブルーカーボンとなる可能性が期待されている。
記録したデータは研究者に提供され、沖縄の海が秘めるブルーカーボンの研究に活用される。
この時期はホエールウォッチングのツアーも合わせて行われており、この日も繁殖期を迎えたクジラたちが、参加者たちを迎えた。
ブルーカーボンを増やすために人の力も必要
シンポジウムには、ブルーカーボン研究の第一人者である、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合の桑江朝比呂理事長も登壇した。
ジャパンブルーエコノミー技術研究組合 桑江朝比呂 理事長：
このCO2を大気から除去する技術は、一つ目に「大気中のCO2を捕まえる事」が必要です。その次にもっと大事なのが、捕まえたCO2を長いこと貯留することです。一度大気中のCO2を捕まえたところで、貯留できなければすぐに大気に戻ってきてしまう。安定的に貯留できる技術がブルーカーボンとなります
桑江理事長は、ブルーカーボンを増やすために、人の力も必要だと指摘する。
ジャパンブルーエコノミー技術研究組合 桑江朝比呂 理事長：
自然をただ守っているだけだと、除去できる量が限られています。いかにして吸収するような海域を増やしていけるかが大切です。港でも色んな構造物がり、沖の防波堤で波を消しているからこそ、内側にソフトコーラルが増えてきたわけです。そうやって人為的な海への介入によって、CO2の除去できる量を今後は増やしていく必要があるだろうという風に考えています
日本が抱える海の面積は、世界第6位の広さだ。
沖縄も豊かな海に囲まれており、周辺の海域は亜熱帯で生物の活性が高い所だ。
そのため桑江理事長は、「マングローブ、海草、藻場、それからこのソフトコーラルとたくさんの生態系をもっており、さまざまな生息域をうまく生かせるところが沖縄の強みではないか」と話す。
また、マリン観光開発の早川社長は「観光に携わるものとして環境問題にも積極的に関わっていきたい」と意気込でいる。
マリン観光開発 早川一正社長：
やはり「見える化」ということが第一の目的です。2050年のカーボンニュートラルに向けて、海と関わっている者として、観光資源とさせていただいている以上、温暖化抑止、気候対策というテーマに対して、観光船ができる事・やれる事はなんでもやってみようかというのが趣旨です
世界共通の課題である気候変動への取組みのために、たくさんの命を育んできた豊かな海が注目されている。
（沖縄テレビ）
