熊本地震の現地調査を行った東北大学の災害科学国際研究所が調査の結果を報告しました。この１カ月の地震活動が、２０１６年の熊本地震が起きる前の１５年間と比べると「１００倍に活発化している」として、引き続き大きな地震に注意するよう呼びかけています。
【東北大学災害科学国際研究所 遠田 晋次 教授】
「阿蘇の辺りや水俣のあたりは、逆に断層が動きやすくなったというのが分かると思います」
報告したのは、地震と活断層のメカニズムに詳しい遠田晋次教授などで、７月２８日の地震発生直後、八代市や宇城市などで現地調査を行いました。
今回の地震は日奈久断層帯の三つの区間のうち〈高野・白旗区間〉と〈日奈久区間〉の一部がずれ動いたことで起きたとみられています。
現地調査でも活断層のずれによる地割れや段差が断層沿いの至る所で確認されています。
東北大学は人工衛星のデータを使って地殻変動を解析した結果、今回の地震で最大２．５メートルの幅で断層が横ずれし、約３０キロにわたって、地表にずれが到達している可能性があることが分かったということです。
また、遠田 教授はいわゆる「割れ残り」が懸念されている〈日奈久区間〉周辺について、この１カ月間に確認された地震活動が、２０１６年の熊本地震が起きる前の１５年間と比べると「約１００倍となっていて、大幅に活発化している」と分析。今後、再び大きな地震が起こる可能性があると警鐘を鳴らしました。
【遠田 教授】
「小さい地震が増えるということは、大きい地震もそれだけ起こりやすいというのが地震の統計学の常識なので、今、八代海周辺はまだまだ活発化した状態が続いていて、そういう意味では活発化した状態がいつ大きな地震に発展するか分からないという状況です」
