2011年の東日本大震災では、交通機関の停止により首都圏の多くの人々が徒歩での帰宅を余儀なくされた。しかし、今後起こる可能性が指摘される首都直下地震などの場合、東日本大震災の時と同じように徒歩帰宅をすると、重大な二次災害が起こるリスクがあるという。では、どのように行動すればいいのか？大都市の防災対策について研究する東京大学教授の廣井悠さんに聞いた。
一斉帰宅がNGな理由
震度6強～7の地震が起きた場合、直後に無理をして歩いてでも自宅まで帰ろうとするのは危険です。
多くの人が一斉に徒歩帰宅を行うことで、次のようなリスクが生じます。
・大勢の人が将棋倒しになるような群集事故
・余震などによる二次災害
・救急車・消防車の進行の妨げ
このようなリスクを避けるため、基本的には、被災した場所または被災した場所の近くの安全な場所に留まりましょう。
重要なのは「安全」であることです。職場で被災した場合、職場が入っているビルが倒壊する危険性がなく、火災や津波による被害もなさそうであれば、その場に留まるという判断につながります。
しかし、職場の入っているビルが倒壊したり、火災や津波による被害が想定されたりする場合は、より安全な場所への移動が必要になります。安全な場所に着いたら、無理せずそこに留まるのが原則です。
出先で被災したら「一時滞在施設」へ
職場で被災した場合は先述した通り、職場または安全な場所で留まることになります。
おでかけした先や旅行先などで被災した場合は、土地勘がなく留まる場所もわからないので、パニックになりやすいでしょう。
そのようなときのために覚えておいてほしいのが、「一時滞在施設」。
