近年、就学する前に子どもの特性を発見し、適切な対応につなげるための『5歳児健診』が勧められている。これまでの乳幼児健診との違いや新潟県内の実施状況などを医師に聞いた。
『5歳児健診』が推奨される理由「3歳では判断つきづらい」
子どもの健康や発達を確認するために乳幼児健診が行われているが、いま新たに推奨されているのが『5歳児健診』だ。
新潟県立吉田病院・小児科部長の牧野仁医師は「5歳児健診は子どもの体のみならず、発達面もしっかり健診するという意味で、それが今までの低年齢の乳幼児健診と大きな違い」と話す。
これまで乳幼児健診は『3歳時健診』が最後で、小学校に入学する半年ほど前に『就学前健診』を受診することが主流となっていた。
近年勧められているのが、その間の時期に実施する『5歳児健診』なのだ。
身体測定や運動機能を診るだけでなく、5歳児健診では医師との会話や遊びを通して“社会性の発達”や“自分をコントロールする力”などを重点的に評価していく。
3歳児健診だと子どもが恥ずかしがって、医師の前では一言も話せなくなり、子ども自体が個体として成長しきれていないことから、初対面のドクターと中々やりとりできにくい子が多いという。
3歳児健診では早すぎて判断がつきづらい、発達に関する課題。
対応がとられずに小学校に入学してしまうと、初めての環境で周りのペースに合わせることを難しく感じてしまうなど、子どもが生活のしづらさを感じてしまうケースも。
さらに環境とのミスマッチから身体的な不調が出たり、不登校につながったりするなどの二次的な症状が出ることもあるという。
ある程度子どもが成長し、個性や性格が表に出てくる5歳の時に健診を行うことで適切な対応につなげることが狙いだ。
牧野医師は「5歳児になると、だいぶ人と会話する力が伸びてくる年齢であったり、物事をちゃんと切り替えて次の行動に移るなどの力が伸びてきたりするので、医師・保健師とのやりとりで子どもの実力がきちんと反映するような形で評価できる」とメリットを話す。
課題が見つかっても「就学に向け余裕を持って準備できる」
また、就学直前の健診では、仮に発達に関する課題が見つかったとしても適切な対応につなげるための時間が足りないため、余裕を持って5歳のときに健診を行うことが推奨されているのだ。
就学前健診で何か困り事が見つかっても、小学校に入るまで半年しかなく、できることが限られているが、4歳半～5歳の時点でできることが見つかったときに、多くのスタッフと一緒に『この子にあと1年半でどれだけのことが応援できるか』『どこにつなぐとより、この子の実力が発揮しやすいか』ということが余裕を持って準備しやすいという点も挙げられる。
なお、課題が見つかった際には、必要に応じて、医療・福祉・教育などの支援につなげてくれるという。
「地域格差が…」普及には課題も 実施率は全国でわずか15％
ただ、課題も多く、すぐに普及するのは難しいのも現状だ。
健診では専門家たちを一堂に集めなくてはいけず、地域によってはまだ医療過疎地のようなところもあり、健診をしたはいいものの、つなぎ先も地域格差があるという。
こうした課題もあり、2024年時点での5歳児健診の実施率は全国の自治体のわずか15％。地域によって健診を受けられる状況にばらつきがあるのだ。
新潟県内でも普及の動き加速 5自治体ではすでに実施
しかし、県内でも普及を進める動きは加速していて、先日行われた新潟市の会見では中原八一市長から、2026年度に新潟市中央区で500人程度を対象に、モデル的に実施をしたいという発言もあった。
25年11月の時点での県内での5歳児健診の状況をみると、全30市町村のうち、新潟市や長岡市など6つの自治体が準備段階に、新発田市や佐渡市など5つの自治体ですでに実施をしている。
燕市は“園巡回方式”を採用「普段過ごしている場所で健診できる」
中でも牧野医師が担当する燕市では、医師や保健師が直接保育園に出向き、健診を行う“園巡回方式”を採用している。
メリットとしては、その場ですぐに園の職員にフィードバックできるところと、子どもが健診センターに行ったようなよそ行きの感じではなく、リラックスした普段通りの場所で健診ができるという点がある。
5歳児健診を通して、普段子どもの近くにいる保護者や、保育園・幼稚園の先生ができるだけ早い段階で子どもの特性や成長の度合いを理解する事も重要になるという。
牧野医師は「今後3年、5年のスパンでは5歳児健診を開催できる自治体が増えていくと思っているので、将来的に案内がきたら、ぜひ参加してもらえればいい」と呼びかける。
