80年前の広島と長崎への原爆投下についての最新の世論調査で原爆投下が正当化できるかどうか、アメリカ国民の評価が分かれていることが明らかになりました。

調査はアメリカの調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が広島・長崎への原爆投下から80年を迎えるのに合わせ、2025年6月に18歳以上のアメリカ国民約5000人に対し行ったものです。

28日に発表された調査結果によると、原爆投下を「正当化できる」と答えた人が35％、「正当化できない」と答えた人が31％で、アメリカ国民が様々な見解を持っていると分析されています。

世代別では「正当化できる」が18歳から29歳では27％だったのに対し、65歳以上では48％で、年齢が高いほど原爆投下を肯定的に捉えている傾向も明らかになりました。

選択方式が異なるため単純比較はできないものの、2015年に行われた調査では「正当化できる」が全体の56％となっていて、原爆投下を支持するアメリカ国民が減少した可能性があります。

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