意外と身近にある「土砂災害警戒区域」…ハザードマップの確認を!

7月3日に静岡・熱海市で発生した土石流では、甚大な被害が出ている。
国土交通省が公表している、土石流における「土砂災害警戒区域」とほぼ重なる形で起こり、約130棟が被害に遭った。

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愛知県でもこうした場所が4588カ所もある。岐阜県は7095カ所、三重県は5245カ所だ。

名古屋工業大学の張教授は、岐阜県や三重県では山間部の地域で渓流が多く、土石流はたびたび起きていると指摘している。

東海3県の一部地域では、「今回、土石流が起きた熱海の地域で広がる火山性の土砂は少ない一方で、真砂土(まさど)とよばれる地層が広がっている」とのこと。
真砂土は花崗岩が風化してできた地層で、水を含むと非常に脆く崩れやすい性質を持っていて、土石流を引き起こしやすい。

真砂土は愛知県では東部、岐阜県では北部や東濃などで広がっているそうだ。

張教授によると、ひとたび土石流が発生すると、崩壊した土砂や岩が時速40から50キロで襲ってくるため、逃げることはほぼ不可能という。

命を守るためには「自分の住む場所のハザードマップを確認して、日ごろから備えることが大切」と話す。

今回紹介した「土砂災害警戒区域」は、市町村のホームページで掲載しているハザードマップや、国土交通省が公開しているウェブサイト「重ねるハザードマップ」でも確認することができる。

(東海テレビ)