プレスリリース配信元：株式会社PRIZMA

「事前にデータで確かめていたか」が、社内の評価を分ける決定的な境界線に




ビジネスにおいて、新しい施策やアイデアへの「挑戦」にリスクはつきものです。しかし、その挑戦が仮にうまくいかなかった時、「戦略的な挑戦」として前向きに評価されるか、「根拠なき見切り発車」として厳しく追及されるかは、行動の裏に「客観的なデータ」があったかどうかで変わります。

今回の株式会社PRIZMAが実施した調査では、結果そのもの以上に「事前にデータで確かめていたか」が、社内の評価を分ける決定的な境界線になっていることが浮き彫りになりました。

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■調査概要
調査テーマ:「セルフリサーチ」に関する調査
調査元:株式会社PRIZMA
調査期間:2025年12月26日（金）～2026年1月4日（日）
調査対象:調査回答時に企業に所属し、業務上の意思決定や市場調査に関わるビジネスパーソンと回答したモニター
調査人数:986人

1.「データ検証ありきの失敗」は、約6割が前向きに評価

ある施策を実施する際に、事前にデータで検証を行い、仮説を立てた上で実行した施策が目標に届かなかった場合、組織の評価は意外にも寛容、あるいは肯定的です。

データで検証した上での失敗について、44.5%が「許容される／前向きに捉えられる」と回答し、さらに11.3%は「むしろ賞賛される／高く評価される」としています。これらを合わせると、約6割の企業が、根拠を持った上での失敗を「前向きなもの」として受け入れていることがわかります。

また、約4割の企業が「一定の反省や改善は求められる」と回答しています。これは、確かなデータに基づいた「反省・改善」は、データ検証なしで行ったそれよりも質が高く、失敗が単なるミスではなくむしろ「次の施策に活かせる貴重なデータ」として資産化されると言えるのではないでしょうか。

2.「勘に頼った失敗」は言い訳不能な経営リスク

一方で、十分な検証を行わず、個人の「勘や経験」に基づいて強行した施策が失敗した場合は、極めてシビアな現実が待っています。「なぜデータ検証を行わなかったのかを問われる」と回答した割合は57.0%に達し、加えて17.8%は「結果責任として厳しく評価される」としています。

あらかじめ確かめる手段があるにもかかわらず「主観」で動いたことによる失敗は、組織において「説明責任の放棄」とみなされ、許容と回答する人が2割以下になる厳しい評価を招くリスクとなります。

しかし、「データ検証」を実施しない背景には、主に「時間・コスト・ノウハウ」という3つの大きな壁が存在します（引用：【新事実】アイデアの寿命は「たった3日」？成長企業の6割がこだわる「3日間の壁」を超えられない企業のリスク）。これらの課題は容易に解決できるものではなく、データが必要とされながらも、その入手が困難であるという厳しい現状があります。

3.高成長企業のカギは「1回の完璧」より「何度も確かめる」こと

失敗を避けるために「確実なデータ」を求めようとすると、前述した通り「時間・コスト・ノウハウ」という3つの大きな壁にぶつかってしまう可能性があります。

ではデータに基づいたスピーディーな挑戦を続けるためにはどうすればよいのでしょうか。そこで、高成長企業が実践している調査の「規模と頻度」について検証しました。

事業成功に寄与する調査のあり方として、全体の約7割（67.7%）が「1回の調査の精度を高める」よりも「少額・短期間の調査を複数回行う」ことを支持しました。特筆すべきは、この傾向が企業の成長率と明確に連動している点です。

平均成長率120%超の高成長企業では、実に8割以上（81.9%）が「少額・短期間の調査を複数回行う」アプローチを重視しています。一方で、成長率100%未満の企業では「1回の調査の精度を高める」派（56.1%）が上回り、傾向が逆転します。

「1回の完璧な検証」を目指して足踏みするのではなく、小さく何度も検証を繰り返す。たとえ結果が外れても「得られたデータは次に活かせる」という安心感の中でスピーディに挑戦し続けることこそが、組織を停滞させず、持続的な高成長へと導く最大の原動力と言えるでしょう。
まとめ
「失敗が許されない空気」を打破し、攻めの姿勢を維持するためには、1回の完璧な調査に膨大な予算と時間をかけるのではなく、現場が手軽に、かつ迅速に「客観的事実」を何度も確かめられる環境を整えることが不可欠です。
- データ検証ありきの失敗は許容される：事前にデータ検証を行うことで、失敗は「次に活かせるデータ」として前向きに評価されます。
- 検証なき失敗は回避必須：勘に頼った失敗は、約7割の企業から厳しく評価されるリスクとなります。
- 高成長企業は「少額・短期間の検証」を重視：「1回の完璧な調査」よりも「少額・短期間の検証」を繰り返すことで、スピーディな軌道修正を図り、組織の停滞を防ぎます。

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