プレスリリース配信元：株式会社 ＩＣＴ総研
■ 生成AIが「なくなったら困る」利用者は59.2% | 依存度が急速に上昇
■ 継続利用意向は全回答者の55.9%が1年以内 | 市場拡大余地は依然大きい
■ 利用頻度は「増加」がChatGPT 67%・Gemini 66% | 試し利用から定着へ移行
■ 生成AI利用後に「検索エンジンの利用が減った」が41.3% | 情報収集行動が変容
株式会社ICT総研は、2026年5月、「2026年2月 生成AIサービス利用動向調査」の追加分析結果をまとめた。本レポートでは、生成AIサービスの「価値実感」と「継続意向」に焦点を当て、利用者が生成AIをどう評価し、今後どう使い続けようとしているかを明らかにする。
■生成AIが「なくなったら困る」利用者は59.2% | 依存度が急速に上昇
ICT総研が2026年2月に実施したWebアンケート調査では、生成AIサービスの利用経験者に対して、「もし生成AIサービスが使えなくなった場合にどの程度困るか」を尋ねた。「非常に困る」と回答したのは18.3%、「ある程度困る」が40.9%となり、合計59.2%が何らかの困惑を示した。
「非常に困る」「ある程度困る」を合わせた59.2%という数字は、生成AIが単なる補助ツールを超え、日常・業務において欠かせない存在となりつつあることを示している。一方、「まったく困らない」は8.9%、「わからない」は4.9%にとどまった。
■継続利用意向は全回答者の55.9%が1年以内 | 市場拡大余地は依然大きい
ICT総研が2026年2月に実施したアンケート調査では、全回答者に対して「生成AIサービスを今後も利用する（これから利用してみたい・利用を再開する）意向があるか」を尋ねた。「1週間以内に利用したい」と回答したのは30.8%、「1か月以内」が13.9%、「3か月以内」が5.9%、「1年以内」が5.3%となり、1年以内の利用意向を示したのは合計55.9%に達した。
一方、「今後利用する予定はない」は15.8%、「わからない・生成AIサービスを知らない」が26.0%であった。潜在的な「わからない」層が約4人に1人存在することは、適切な情報発信や啓発によって新規利用者を取り込める余地が大きいことを意味している。今後、主要サービスの機能充実や利用ハードルの低下が継続すれば、さらなる利用意向の高まりが期待できる。
■利用頻度は「増加」がChatGPT 67%・Gemini 66% | 試し利用から定着へ移行
ICT総研が実施した本調査では、現在利用中の生成AIサービスについて、利用頻度が半年前と比べてどう変化したかを尋ねた。「増えている」または「やや増えている」と回答した割合は、ChatGPT（OpenAI）が67.2%（増えている32.9%・やや増えている34.3%）、Gemini（Google）が66.4%（25.0%・41.4%）となり、主要サービスで利用者の3人に2人が頻度増加を実感していることがわかった。
Microsoft Copilotは57.4%、Gensparkは60.0%が増加と回答した。一方、Claude（Anthropic）は39.4%と増加率が低めだが、「変わらない」が51.5%と高く、定着した利用パターンを持つユーザーが多い傾向がうかがえる。全体的に、主要サービスの多くで利用者の過半数が利用頻度を増やしており、「試し利用」から「継続・深化利用」への移行が進んでいる。
■生成AI利用後に「検索エンジンの利用が減った」が41.3% | 情報収集行動が変容
本調査では、生成AIを使うようになってから利用頻度が減ったものを尋ねた（複数回答）。最多は「検索エンジン（Google・Yahoo!など）」で41.3%にのぼった。次いで「SNS（X、YouTube、掲示板など）」が23.6%、「人に聞く（同僚・友人・家族）」「自分で一から考える・調べる」がいずれも21.2%と続いた。
検索エンジンの利用頻度低下は、生成AIが「調べもの」用途において既存の情報収集手段の代替として機能していることを示す。特定のクエリに対して即時的に整理された回答を得られる生成AIの特性が、検索を起点とする従来の情報収集フローを変えつつあると考えられる。なお、「特に変わらない」は28.8%であり、生成AIと既存ツールが共存しているケースも相当数存在する。
今後さらに生成AIの性能が向上し、検索エンジン等との連携が深まることで、情報収集行動のパラダイムシフトはより顕著になると予測される。
■今後の生成AIへの期待は「正確な情報提供」が56.6%で最多 | 機能向上への期待が高い
本調査で「今後、生成AIにより期待していること」を尋ねたところ（複数回答）、最多は「より正確で信頼できる情報提供」の56.6%であった。次いで「作業時間のさらなる短縮・効率化」が43.0%、「専門知識・スキルの補完」が34.4%、「業務の自動化・代行」が28.5%と続いた。
「より正確で信頼できる情報提供」が最多という結果は、現状の生成AIに対して精度面での改善余地があるとユーザーが認識していることを示すと同時に、情報ツールとして信頼を高めることへの期待が大きいことを意味している。一方、「特に期待していない」は7.7%にとどまり、継続利用者の大多数が何らかの機能向上に期待を持っていることが確認された。
これらの結果から、生成AIサービスは単なる試用段階を超え、一定の利用者層においては日常的・継続的に活用される段階へ進展していることがうかがえる。今後は「正確性の向上」「業務自動化」「専門支援」といった領域での進化が、さらなる利用の定着を促すものと見込まれる。
【本資料の調査結果・推計データについて】
この調査は、インターネットユーザー2,024人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。
本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。
本資料は報道・ニュースメディア向け資料であり、ICT総研の許可無く、データ、グラフ等を広告および販促活動に利用することを禁止する。
本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えて下さい。
ICT総研ホームページ
https://ictr.co.jp/report/20260528.html
■株式会社ICT総研について
ICT総研は市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に2011年に設立された独立系調査会社です。
主な事業内容：ICTおよびその他分野に関する市場調査、コンサルティング、出版
資本金：1000万円
代表者：代表取締役 齊藤 和
従業員数： 企画スタッフ・リサーチャー・アナリスト 合計20名（契約スタッフを含む）
URL https://ictr.co.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
