気象庁は来月から3カ月間の天候について、全国的に暖冬となる可能性が高く、日本海側では雪が少なくなる傾向との見方を示した。
気象庁が発表した来月から来年1月までの3か月予報では、日本付近は暖かい空気に覆われやすく、全国的に高温傾向が予想され、暖冬となる見通し。
3ヶ月の平均気温では、北日本で平年並か高い見込み（低：20％・並40％・高40％）、東日本で高い見込み（低：20％・並30％・高50％）、西日本で高い見込み（低：10％・並30％・高60％）、沖縄・奄美で高い見込み（低：10％・並30％・高60％）となっている。
暖冬の原因は、地球温暖化に加え、エルニーニョやインド洋ダイポールモードなどの影響。
赤道付近で起きている現象などが複合的に影響し、結果的に日本付近の偏西風が北寄りに押し上げられ、寒気が流れ込みにくくなるためだ。
南から暖かく湿った空気が入りやすく、太平洋側などで例年よりも雨が多い傾向が予想される一方、冬型の気圧配置が弱く北日本の日本海側は雪が少ない傾向になるという。
ただし暖冬・少雪傾向とはいっても、一時的に強い寒気が入り大雪になる可能性もあるとして、気象情報に注意するよう呼びかけている。
気象庁の異常気象情報センター楳田貴郁所長は、「簡単に言ってしまえば暖冬の予報なんですけれども、一時的に寒気が入ってまとまった雪になるということを否定する予報ではありません。最新の気象情報には留意をしていただきたい」と述べ、注意を促した。
さらに、「気温が高いということはやっぱり農作物の生育に影響を与えると思います。出荷のタイミングが早くなってしまうというようなこともあるかと思います。気温の影響を受けやすい産業の方々には注意をしていただきたい」と話した。
気象庁の季節予報は1991年から2020年の30年間の平均をとった「平年の気候」と比べて、どの程度偏った天候が予想されるかを予報するもの。
30年間の気温を並べて上位10年を高い、下位10年を低い、真ん中の10年を平年並みという階級で表す。
