３月１１日で、東日本大震災の発生から１５年となるなか、震災後の住民の健康状態の変化などを調査してきた東北大学が、その調査結果を公表しました。
調査を行ったのは、震災後の健康や、心理状態の変化などを研究している、東北大学の「東北メディカル・メガバンク機構」で、宮城県と岩手県の合わせて１５万７０００人以上を対象に、およそ１５年間、調査を続けてきました。
このうち、震災時のトラウマ体験と産後うつとの関係について分析した結果、トラウマ体験の数が多いほど、産後うつ症状を発症するリスクが高まることが明らかになりました。
また、避難行動については、同居者などがいる世帯ほど、津波避難をためらう傾向が確認されました。
東北大学東北メディカル・メガバンク機構 中谷直樹教授
「配偶者がいて２人暮らし、３人暮らし、ペット犬あり、ペット猫あり。この方々は犬飼ってない、猫飼ってない方々に比べて、逃げなかったというようなことでございます」
東北メディカル・メガバンク機構では、今後も調査を続けていくとしています。
