13日、長崎市で観光業界の賀詞交歓会が開かれました。
「ニューヨーク・タイムズ効果」など、長崎観光への追い風を生かそうと官民一体の取り組みを呼びかけました。
県の観光連盟などが開いた新春賀詞交歓会には、宿泊業や旅行代理店の代表など約200人が出席しました。
先週、アメリカの有力紙 ニューヨーク・タイムズが「今年行くべき52カ所」に長崎を選出したことを受けて、関係者からは期待の声が寄せられました。
県観光連盟 嶋崎 真英 会長
「世界中の旅行者が注目するこのリストに選ばれたことが、本県観光にとって世界へ向けた最高の招待状になると感じる。長崎県の観光にとってまた一つ強力な追い風が吹いた」
県観光連盟は、空港をはじめとする受け入れ環境の整備や海外への情報発信を強化し、長崎観光の成長につなげたいとしています。
一過性にしないよう、リピーターを増やすPRや観光コンテンツの開発も必要です。
日本旅行業協会 九州支部 長崎県支部 押田 秀展 支部長
「長崎に来ないとわからない魅力があると思うので、特に教会とかね」
「歴史や文化みたいなところがもう少しPRできるのではないかと思っている」
また、オーバーツーリズムの影響で修学旅行の行き先を関西から九州に変更する学校が増えています。
2026年度は都内の約60の公立中学校が長崎を訪れる予定です。
宿泊先や移動手段の確保など関係機関で連携し、受け皿としての魅力も磨きたいとしています。
