データ提供 PR TIMES
本記事の内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES (release_fujitv@prtimes.co.jp)までご連絡ください。また、製品・サービスなどに関するお問い合わせに関しましては、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

プレスリリース配信元:オルト株式会社

早稲田大学の最新研究が示す、特殊ミルクたんぱく「アイムP26」の可能性




オルト株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:青山海太竜樹)が、ビジネスパーソン223名を対象に実施した意識調査によると、プロテイン摂取における心理的障壁として「腎臓への負担」に関する漠然とした不安が広がっていることが明らかになりました 。こうした中、早稲田大学の共同研究により、特殊な濃縮ミルクたんぱく質原料「アイムP26」を使用したプロテインが運動による腎障害を防ぐ可能性が世界で初めて示され、消費者の懸念を払拭する新たな科学的根拠として注目されます 。

■調査で判明:消費者の半数以上が抱える、プロテインと腎臓に関する”漠然とした不安”
当社の調査では、「プロテインは腎臓に負担がかかりそうか?」という質問に対し、28%が「非常にそう思う:7%」「ややそう思う:21%」と回答し、腎臓への影響を懸念していることが分かりました 。

さらに注目すべきは、過半数となる51%が「どちらとも言えない」と回答した点です 。これは、多くの人がプロテインの腎臓への影響について明確な情報を持てず、判断に迷っている現状を浮き彫りにしています 。この漠然とした不安が、プロテインの日常的な摂取を妨げる一因となっている可能性が考えられます。



■通説を覆す研究結果:運動による腎障害を防ぎ、腎機能を向上させる可能性
一般的に「プロテインの過剰摂取は腎臓に負担をかける」と言われる中、早稲田大学スポーツ科学学術院とオルト株式会社の共同研究は、その通説に一石を投じる結果を示しました 。

この研究では、男性陸上長距離選手を対象に、バイオ技術によって母牛から作られる濃縮ミルクたんぱく「アイムP26」を使用したプロテインを8週間摂取させたところ、運動によって誘発される腎障害などの臓器傷害や炎症反応を軽減する可能性が示されました 。

さらに、一般的なプロテインのイメージとは逆に
腎機能の向上が見られ、腎障害を防ぐ可能性が示唆されたことは、特筆すべき点です 。
この研究成果は「Biomedicines」誌にも掲載されました 。





■消費者の不安と科学的根拠の結合
今回の調査で明らかになった「プロテインは腎臓に悪いかもしれない」という消費者の広範な懸念に対し、早稲田大学の研究は「むしろ腎臓を保護する可能性を秘めたたんぱく質(アイムP26)が存在する」という、全く新しい科学的根拠を提示するものです。
この研究結果は、消費者がプロテインを選ぶ上での大きな不安を解消し、より安心してたんぱく質を摂取するための新たな選択基準を提供する可能性を秘めています。

【調査概要】
調査方法:インターネット調査
有効回答数:223名
主な回答者:40代~60代のビジネスパーソン
調査時期:2025年8月

【研究概要】
研究機関:早稲田大学スポーツ科学学術院、オルト株式会社
掲載誌:『Biomedicines』誌(2020年3月4日掲載)
論文名:Effects of an 8-Week Protein Supplementation Regimen with Hyperimmunized Cow Milk on Exercise-Induced Organ Damage and Inflammation in Male Runners: A Randomized, Placebo Controlled, Cross-Over Study(男性ランナーの運動誘発臓器損傷および炎症に対するアイムプロテインを用いた8週間のタンパク質補給療法の効果:無作為化プラセボ対照(ダブルブラインド)クロスオーバー試験)
【会社概要】
弊社は、1979年の設立以来、約45年に渡り健康食品の開発を担う企業としてサプリメントの黎明を作ってきました。「美と健康の新たな可能性に『まっすぐ、正しく』挑戦する」ということをパーパスに掲げ、国内外の研究者や大学、企業と連携して開発を進めています。

会社名  :オルト株式会社
住所   :〒105-0021 東京都港区東新橋2-8-1 パラッツォアステック10階
代表者  :代表取締役社長 青山 海太竜樹
設立   :1979年9月14日
資本金  :1億円
事業内容 :健康食品、栄養補助食品の企画開発、製造、販売(OEM、直販)
HP : https://www.ortho-corp.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

PR TIMES
PR TIMES