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プレスリリース配信元:一般社団法人 日本CTO協会
回答者が感じたランキング上位30企業の「開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ」「認知している発信チャネル」についても新発表
一般社団法人 日本CTO協会(本社:東京都渋谷区/代表理事:今村雅幸、以下:日本CTO協会)は、ソフトウェア開発者をはじめとする技術者にとって、各社が「開発者体験※1」についてどれだけ魅力的な発信をしているかを調査するために、「開発者体験ブランド力」のアンケートを実施し上位30社のランキングを2022年より発表しています。
本活動は、各社のエンジニア採用力強化の指針となるだけでなく、開発者体験の向上と透明性/オープンネスなどの企業文化の重要性が広く認知されることを目的とするものです。
2025年は技術者901名を対象として、「開発者体験ブランド力」調査・集計を実施し、上位30企業を選出いたしました。その上位各社を『Developer eXperience AWARD 2025』の受賞企業として2025年7月15日(火)に公開・表彰をいたしました。
※1 "開発者体験"とはエンジニアとしての生産性を高めるための技術、チーム、企業文化等の環境全般を指します。
2023年度の結果
2024年度の結果
【開発者体験ブランド力調査のコンセプト】
「開発者体験発信採用広報活動の指標・羅針盤をつくる。」・認知度コンテストにならないこと
実際のソフトウェア開発者をはじめとする技術者が、対象の企業に所属するエンジニア等の技術的な発信などを通じて、開発者体験がよいイメージをもったことを起点とする
・日本CTO協会の会員企業への恣意的調査にならないこと
採用サービス複数社からメールマガジンなどで回答者を募り、当協会から直接関係者に回答を募らないこと
・技術広報活動の指針となる詳細を持つこと
職種や年収層、チャネルの効果や具体的な印象などを調査に盛り込むことで、ランキングだけではわからない影響を知れるようにすること

日本CTO協会公式noteでは「開発者体験ブランド力が高い企業に迫る!」シリーズと題して、Developer eXperience AWARDを受賞した企業の組織作りや裏側に迫る記事を順次公開しています。
日本CTO協会 公式note
【アンケート方法】
調査期間 :2025年2月10日~2月28日回答方法 :Webフォームによる回答
有効回答数:901件
設問 :
・回答者の属性情報
・開発者体験が良さそうだと感じた企業名とその接点
・各接点に関する印象/転職時の選択肢になるか
など13問
調査方法 :
調査はエンジニア転職サービスの登録会員に対して、調査目的を明示しWebフォーム上で実施。
Forkwell (https://forkwell.com/)
Findy (https://findy-code.io/)
paiza(https://paiza.jp/)
その他 :
・本プレスリリースでは開発者体験が良いと思う企業ランキング上位30、一部新規調査項目のみを掲載
・2025年7月下旬に詳細なレポート資料を日本CTO協会 法人会員に公開予定
【「Developer eXperience AWARD 2025」ランキング上位30社をご紹介】
1位 Google2位 株式会社メルカリ
3位 LINEヤフー株式会社
4位 株式会社サイバーエージェント
5位 株式会社LayerX
6位 日本マイクロソフト株式会社
7位 さくらインターネット株式会社
8位 サイボウズ株式会社
9位 クラスメソッド株式会社
10位 株式会社ディー・エヌ・エー
11位 Amazon Japan
12位 フリー株式会社
13位 ファインディ株式会社
13位 株式会社SmartHR
15位 株式会社ゆめみ
16位 Amazon Web Services Japan
16位 Sansan株式会社
18位 株式会社リクルート
19位 Apple, Inc.
19位 株式会社NTTデータ
21位 株式会社タイミー
22位 合同会社DMM.com
23位 ソニー株式会社
23位 株式会社マネーフォワード
25位 株式会社ZOZO
26位 富士通株式会社
26位 株式会社MIXI
26位 株式会社ログラス
29位 Ubie株式会社
29位 株式会社はてな

【新規調査項目結果】
今年度のランキング上位企業30社を回答した回答者が、企業が行っている情報発信の中で「開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ」
「認知している発信チャネル」
について新たに調査を実施いたしました。
上位企業(30社)を回答した回答者が、上位企業(30社)の発信情報の中で「開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ」とは?
上位平均(30社)と比較して、上位平均(5社)が発信している開発戦略:開発生産性、開発プロセス、技術的負債
技術戦略:技術選定、アーキテクチャ、研究開発
プロダクト戦略:ドメイン、プロダクトマネジメント、ロードマップ
オフィス環境:ディスプレイ、PC、オフィスチェア、オフィス機能
開発ツール:IDE、GitHub、Copilot、Wiki、生成AIツール
プロジェクト事例
のコンテンツについては項目のポイント数が上回る結果となりました。
一方で、上位平均(5社)と比較して、上位平均(30社)が発信している
組織戦略:チーム設立・再編、チームトポロジー
マネジメント:キャリアパス、評価、1on1
組織文化:コミュニケーション、心理的安全性、チームビルディング
働き方:リモートワークなど
技術的取り組み事例
のコンテンツについては項目ポイント数が上回る結果となりました。

上位平均(30社)を回答した回答者が、上位企業の発信情報の中で「認知」している発信チャネルとは?
発信者をエンジニア・経営者・その他の3つに分類しました。その中で、- エンジニアからの発信では上位平均(30社)・上位平均(5社)ともに、「所属エンジニアのテックブログ/Qiita等での技術情報の発信」が最も高い結果となりました。
- 経営者からの発信では、上位平均(30社)・上位平均(5社)ともに、「事業責任者/経営者のインタビュー記事」が最も高い結果となりました。
- その他からの発信では、上位平均(30社)・上位平均(5社)ともに、「企業の公式(採用)サイト」が最も高い結果となり、経営者からの発信の全ての項目よりも認知されていることがわかりました。

開発者体験ブランド力調査レポート
本調査レポートは、日本CTO協会 法人会員に限定して配布されるものです。本調査結果を詳しくご覧になりたい方は、日本CTO協会 法人会員へのご入会をご検討ください。
法人会員お申し込みフォーム
以下はサンプルレポートです。


レポート項目の一例
・「開発者からの発信」への好感度ランキング
・「事業責任者からの発信」への好感度ランキング
・「開発者体験が良い会社」への印象ランキング
・上位社名をあげた回答者が社に対して持っている印象
・上位社名をあげた回答者が「就職先」に対して重視していること
・上位社名をあげた回答者が「認知」している発信チャネル
・上位社名をあげた回答者が「好感」を持っている発信チャネル
・「認知」しているうち「好感」をもっている割合
・個別企業レポート
日本CTO協会は、「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」という理念のもと、日本を世界最高水準の技術力国家にすべく、各種調査レポートを精力的に作成・発信していきます。
【一般社団法人日本CTO協会について】
「テクノロジーによる自己変革を、日本のあたりまえに」
日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。主な活動は「コミュニティ運営」「エンジニア育成」「DX企業の基準作成」「調査・レポート」「グローバル進出支援」です。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるテクノロジーリーダー達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。
団体名:一般社団法人 日本CTO協会
https://cto-a.org/
代表理事:今村雅幸
設立:2019年9月2日
本社:東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
▼本件に関する お問い合わせ先はこちら
一般社団法人日本CTO協会
pr@cto-a.org
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