プレスリリース配信元：株式会社LDcube
研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）は「社内研修・研修内製化の実態と課題」に関するアンケート調査結果レポートを公開しました。
当社は企業向けに人材育成サービスを提供しており、研修の内製化に向けた「社内トレーナー支援事業」を行っています。人材育成サービスの多くは、講師派遣型での研修提供サービスが中心であり、社内トレーナーによる研修はニッチな領域と捉えていました。しかし、ホームページや人事系ポータルサイト経由での当社への問い合わせでは、「社内トレーナー支援」に関するものも多いため、ニッチであるというのは当社の思い込みであり、実際には多くの社内トレーナーが活躍しているのではないかとの仮説から、その実態調査に取り組みました。
結果として、「62％の組織が『社内トレーナーによる研修』を実施しており、研修実施方法として最も多い」ということが分かりました。この結果により、当社の思い込みを覆し、仮説を検証することができました。
今回の調査での、社内トレーナーの方々の実態や研修内製化に向けた課題を踏まえ、多くの組織の人材育成に貢献していきたいと思います。
※社内トレーナーとは：
社内で研修やワークショップなどを通じ、他の社員に対して 業務に必要な知識や一般的なビジネススキルを教える役割を担う人
◆アンケート名称「社内研修・研修内製化の実態と課題」に関する調査
- 調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）
- 調査期間：2025/5/9～5/22
- 調査方法：WEBアンケート
- 調査対象：上場および非上場企業の人事責任者・担当者さま
- 有効回答：236件
◆結果
１.「62％の組織が『社内トレーナーによる研修』を実施しており、研修実施方法としては最多」
（貴社における研修の実施方法について、当てはまるものをすべてお選びください。）
62％の組織が「社内トレーナーによる研修」で最多でした。
次いで、「外部トレーナーによる研修」が57%、「外部機関が提供しているeラーニング」が46%でした。
社内講師による研修は、社内の文化や業務を十分に理解している講師が研修を実施することで、受講者にとって現場で活用しやすい情報を届けることができるメリットがあります。一方で、コンテンツやノウハウが限られているため、必要に応じて外部から社内研修で活用できる知見を獲得することが重要と感じます。
２.「1001名以上の組織の77％は社内トレーナーが5名以上存在する」
（社内トレーナーがいると回答した組織において：現在、社内トレーナーは何名いますか？）
社内トレーナーがいると回答した組織においては、「5名以上」が52％で最多でした。次いで、「1名」と「2名」が同率18%でした。組織規模別にみると、1001名以上の組織の77％は社内トレーナーが5名以上存在することが分かりました。
社内トレーナーの人数が多ければ良いということではありませんが、効果的な研修の企画と実施、その後のフォローをすることが、人材育成においては重要です。
社内トレーナーが十分に確保できない場合には、必要に応じてeラーニングや学習プラットフォームの活用など、教育や学習のデジタル化をおすすめします。
３.「社内トレーナーによる研修実施内容は、『実務研修』が78%で最多、『ヒューマンスキル研修』も49%」
（社内トレーナーによる研修では、どのような内容を実施していますか？ 当てはまるものをすべてお選びください。）
最も多かった内容が、「実務研修」の78%、次いで、「コンプライアンス研修」が55%、「ヒューマンスキル研修」が49%と続きました。
実務研修は、社内の実務に精通している社内トレーナーでしかできない研修ですが、それ以外の「コンプライアンス研修」「ヒューマンスキル研修」も多くの社内トレーナーが実施していることが分かりました。
コンプライアンス研修では、法令等遵守のルール・規則・姿勢の浸透、徹底だけでなく、参加者の内省を促すことも重要です。特に、管理者は「心理的安全な職場づくり」を研修で学び、実践することが必要と感じます。
ヒューマンスキル研修は専門的な知識やノウハウが求められる領域でもあります。社内トレーナーが積極的にノウハウを学ぶことが期待されます。
４.「59%の組織で、今後「研修の内製化」を強化したいという意向がある」
（今後、貴社で「研修を内製化したい」、あるいは「内製での研修を強化したい」と思いますか？）
「とても思う」（14%）と「やや思う」（45%）を合わせて、半数以上（59%）の組織で、
「研修を内製化したい」あるいは「内製での研修を強化したい」と感じている結果となりました。
組織規模別で大きな違いはありませんが、1000名以上の組織において比較的、研修内製化の意向が強い結果です。
また、「研修の内製化」を強化したい理由（自由回答）については下記のような回答が得られました。
「コスト」「効率」「自社に最適化した内容」といった観点から、内製化は効果的な人材育成手段の1つと言えるでしょう。一方で、研修の内製化にあたり、スキルやカリキュラム・教材の準備などの障害も見受けられました。
◆LDcubeの社内トレーナー向けライセンスプログラムとは
LDcubeのライセンスプログラムは、社内トレーナーの方々がプロさながらの研修を実施できるようにするサービスです。このプログラムでは、人材育成のコンサルタント（研修講師）が活用している手法を社内トレーナーが習得することで、効果的な研修が可能になります。ライセンスを提供することにより、この習得を支援しています。
「研修の効果は高めたいが、費用や時間のコストを抑えなければならない」
「集合研修のノウハウはあるが、オンライン研修に関する知識が不足している」
こうした人材育成におけるジレンマを解消するためのサポートを行っています。
また、下記のような教育体系において、特に赤枠で示されている領域の研修を、内製化することが可能です。
ライセンスプログラムについて詳しく見る
◆多くの組織で活用いただいているプログラム
１.LIFOLIFO（Life Orientations）は、行動科学に基づき個人やグループの成功を促進することを目的に開発された理論です。
LIFOは個人の人生における基本的な方向性や行動スタイル（やり方）をサーベイなどによって明らかにすることから始まります。
そして、ここから得る自己理解を土台として、対人関係の円滑化をサポートします。
LIFOについて詳しく見る
２.HEPHEP（Human Element Program）個人が持つ力を最大限に発揮するための環境とツールを提供するプログラムです。
「自分の想いをわかってもらえない」「上司・部下の気持ちがわからない」…
実は組織の中で起こっている問題の約80％は人間の感情が引き起こしていると言われています。
しかし、自己の感情をコントロールすることで対人関係や組織はもっと良くなります。
それを実践的に学べるプログラムが「HEP」です。
HEPについて詳しく見る
３.ITSITS（Innovative Thinking System）変革期に必要な「革新的な行動」がとれる人材を育成するためのプログラムです。
革新的な行動とは、従来にない卓越した新しい考え方、アイディアを創り出し、実践に移せることです。
このような能力の開発を目的とした人材開発プログラムが「イノベイティブ・シンキング・システム」です。
ITSについて詳しく見る
４.SBRPSBRP（Strength-based Resilience Program）は新しいことや困難な状況を目の前にしたときに一歩前に踏み出す能力、つまりレジリエンス力を育むプログラムです。
現代に求められているのは困難な職場状況でも柔軟で合理的な思考を持つことと、変革の過程を楽しめる強さのある人材です。すなわち、「レジリエンス」が高い人材ということができます。
レジリエンスが高い人材を育成することで、困難な状況を打破する組織をつくります。
SBRPについて詳しく見る
◆株式会社LDcubeからのメッセージ
「LDcubeは、お客さまの成長のため、時代に合わせて多様なツールを活用しながら、
人材開発・組織開発の課題解決をサポートするプロフェッショナル集団です。60年以上、支援してきた知見を生かして、末永く伴走します。」
LDcubeは、人材育成のために効果的な学習環境を構築するため、多岐にわたる支援を行っております。外部講師が実施する研修プログラムを、社内トレーナーが担当できるようなサポートやプラットフォームを活用した企業内大学の運用支援なども行っています。人材育成施策は実施して終わりではなく、研修受講者の「行動変容」を経由して会社の業績向上につなげることが大切です。そのためにはフォローアップが欠かせません。社内トレーナーというリソースやプラットフォームなどのツールを効果的に活用することで細かなフォローアップを実現することが可能です。
LDcubeは、研修スタイルなどの方法論にこだわらず、お客さまと伴走し、お客さま組織の人材育成に貢献していきたいと考えています。
会 社 名 ：株式会社LDcube
所 在 地 ：〒101-0029 東京都千代田区神田相生町1番地 秋葉原センタープレイスビル
代 表 ：代表取締役社長 新井 澄人
設 立 ：2023年4月3日
株 主 ：株式会社ビジネスコンサルタント
資 本 金 ：3,000万円
事業 内容 ：組織の活性化、人材育成ならびに営業強化のための各プロダクト並びに関連サービスの販売・提供
WEBサイト：https://ldcube.jp/
本件に関する問い合わせ先 株式会社LDcube WEBサイト関連担当
電話：03-3525-7002
電子メール：info@ldcube.co.jp
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