10月6日の福岡を皮切りに熊本と大分でスタートする、自転車の国際ロードレース「マイナビツール・ド・九州2023」。その経済波及効果は、約30億円に上るとの試算も出ていて、期待される影響について取材した。
大会の応援商品完成に知事も太鼓判
9月6日、「マイナビツール・ド・九州2023」の撮影で、蒲島郁夫知事が大会の応援商品を試食した。
蒲島郁夫熊本県知事：
あか牛がちゃんとたくさん入っている。上品な味
「マイナビツール・ド・九州2023」は、10月6日の福岡を皮切りに、熊本と大分でも開催される自転車の国際ロードレースだ。
今回、ローソンが大会の開催を記念して、開催地の特産品を使った限定商品を開発。熊本県産のあか牛をふんだんに使った牛めしおにぎりを作り、蒲島知事が試食した。
蒲島郁夫熊本県知事：
もっと肉が少ないかと思ったが、ちゃんと入っている。あか牛は脂肪がなくても軟らかく、ゴボウも食感がいい
撮影後も蒲島知事は「くまモン」と一緒に食べ続けて完食するほど、まさに知事太鼓判の味に仕上がったようだ。
ローソンでは、大会に合わせてあか牛を使った「牛めしおにぎり」だけでなく、熊本県産の栗に福岡や大分の素材を使った「抹茶と栗のロールケーキ」など4商品を販売する。
経済波及効果は国内最大級の30億円
「マイナビツール・ド・九州2023」の経済波及効果について約30億円と試算するのは、政府系金融機関の日本政策投資銀行・水木九州支店長。
日本政策投資銀行・水木祐一九州支店長：
総額約30億円の経済波及効果を試算している
日本政策投資銀行では、栃木県で開催されている「ジャパンカップサイクルロードレース」のデータを基に、福岡・熊本・大分で合わせて4日間の想定観客数を、約12万4,000人と見込んでいる。
気になるのは熊本県への経済効果だが、試算では熊本阿蘇ステージの観客数を全体の2割、約2万6,000人と想定。宿泊費や交通費などの直接的な観光消費や、関連イベントや商品などの間接的な消費を含めて、熊本での経済波及効果は約7億円と見込んでいる。
また大会全体では、福岡と大分で計30億8,000万円と試算し、国内で開かれる自転車ロードレースの中でも最大級の経済効果と位置づけた。
日本政策投資銀行水木祐一九州支店長：
大会の認知度向上と九州の魅力発信の掛け算で、経済波及効果が増えていくことを期待している
公式ドリンクのイベントもにぎわう
9月24日、熊本・菊陽町にある「ゆめマート菊陽」では、大会の公式ドリンク「サントリー天然水」の購入者に向けた抽選会が行われていた。大会のTシャツや商品券が当たる抽選会に多くの人がチャレンジしていた。
Tシャツが当たった購入者は「当たってうれしい。Tシャツを着て応援に行く」とVサイン。子どもと訪れていた購入者は「お家の近くも通るよ。阿蘇通るよ」と声をかけていた。
サントリーフーズ九州支社・森本裕第一支店長：
きょう100人以上の人に抽選会に参加してもらって、非常に目立つTシャツなので、声かけてもらって、大会の内容や話をして、非常に楽しみにしている
「持続可能な九州の未来のために」
10月6日の開幕に、ツール・ド・九州2023実行委員会の倉富純男会長は「精いっぱいの応援をしてもらえると思う。イベントがようやく実現する期待感。武者震いするほど楽しみ」と話した。
また大会は「持続可能な九州の未来」を目標に掲げている。
ツール・ド・九州2023実行委員会・倉富純男会長：
環境にやさしい競技をしっかり長く続けて、声援も長くもらって九州を知ってもらう。その全体が持続可能な九州につながる
約30億円と見込まれる「マイナビツール・ド・九州2023」の経済効果。その迫力あるレース展開に九州が持つ魅力を掛け合わせ、多くの観客に楽しんでもらうことが、持続可能な九州の未来につながりそうだ。
（テレビ熊本）
