「先生、私はいつか理想の男性と巡り会って結婚し、子供を産み幸せな家庭を持ちたいと思っています。今はまだそのチャンスがありません。最近卵子は年を取ると聞いて不安を感じてきました。」
多忙なお仕事の合間に時間を作り外来を受診されたAさんは35歳でした。
「卵子は胎児の卵巣で作られ年々エイジング変化を受け（年をとり）、砂時計の砂のようにいつかはなくなってしまうのは事実です。」「余計心配になります。どうしたらいいでしょう。」
「卵子の時計は巻き戻すことはできませんが、時間を止めることは可能だと言えます。卵子凍結です。」
いつかは結婚して子供を産みたいと願っていても、女性が活躍し輝く現代の日本社会において両立が困難な場合もあります。40代で結婚、妊娠、出産される方も年々増加していますが、不妊治療の現場で日々診療にあたっていると大きな問題の存在を感じます。
東京都が「社会的卵子凍結」の助成に乗り出したこともきっかけで、卵子凍結やリプロダクティブ・ヘルスへの関心が高まっています。生殖補助医療については過去に寄稿させて頂いたこともありますが、今回は日本の生殖医療の問題点から卵子凍結の実態に話を進めてまいりたいと思います。
日本の生殖医療の問題点
少子化が進む日本では、体外受精で生まれる子供の数も割合も年々増加し、生まれる子供の10人に1人は体外受精児になると予測されます。ここに大きな問題が潜んでいることをお示ししましょう。
世界各国で実施されている体外受精の治療件数をみると、日本は有数の体外受精実施国であることがわかります（図1a）。ところが卵子を卵巣からピックアップする採卵一回あたりの妊娠率では最低です（図1b）。
なにかの間違いかと思われるかもしれませんが、その理由は図2aから読めてきます。諸外国と比べ日本では年齢の高い方の割合が高く、治療周期数のピークは40歳で、45歳以上の方も少なくありません。年齢があがると卵巣の中の卵子の数は減り、残念ながら妊娠率は低下します（図2b）。
体外受精では25歳から35歳位に比べ45歳では、採れる卵子の数が10分の1に減り、治療（移植）当たりの妊娠率も10分の1に下がります。流産率も数倍に増えます。ざっと計算すると10かける10で、妊娠するのが100倍大変になります。治療を受ける年齢層が高いことが日本の体外受精の成績に影響していることがご理解頂けると思います。
リプロダクティブ・ヘルスあるいはリプロダクティブ・ライツという言葉があります。性や子どもを産むことに関わることにおいて、本人の意思が尊重され、自分らしく生きられることですが、平たく言えば女性は産みたい時に産み、産みたくない時には産まない権利ということでしょう。
では現状この権利を守るにはどうしたらいいかという問いから浮かびあがっているのが卵子凍結です。
「医学的卵子凍結」
卵子を凍結保存し、卵子の数の減少や質の低下を防ぐことは、欧米では既に当たり前の技術とされています。米国の一流企業の多くでは女性社員の福利厚生の一部と認識され、希望者の卵子凍結は助成されています。卵子凍結は費用対効果の高いケアであり、才能ある人材の採用、リテンションに効果があるとされ、企業イメージ、企業価値を上げるものだと考えられています。
実は日本でも卵子凍結が一部で実施されています。医学的卵子凍結と呼ばれるものです（図3）。悪性腫瘍（がん）の治療で放射線や抗がん剤の投与を受けることで、卵子が死滅してしまうことに対するいわば「緊急避難」としておこなわれています。凍結されるのは卵子だけでなく、卵巣ごと将来の妊娠・出産に備えて凍結することもあります。また男性の場合は精子を凍結します。
これらは「がん生殖」として認知され、卵子凍結による妊娠例は数多く報告されています。2021年4月から卵子凍結を含むがん生殖は、自治体単位で助成制度が開始されています。
「社会的卵子凍結」（リプロダクティブ卵子凍結）
医学的卵子提供はがん患者の生殖機能温存を図るものとして国も認め、助成制度も確立しています。これに対して健康な女性が将来に備えて卵子を凍結する「社会的卵子凍結」には議論があります（表1）。
欧米ではsocial egg cryopreservationとして歴史があり、2013年にはアメリカ生殖医学会が前向きな報告をおこない、卵子凍結の有用性が高く評価され2014年のFacebook社の導入を皮切りに卵子凍結の費用を福利厚生とする企業が増加しました。日本でも日本生殖医学会は、ガイドラインを作成し、加齢などの要因により性腺機能の低下をきたす可能性を懸念する場合には、十分なインフォームド・コンセントのもと未受精卵子あるいは卵巣組織を凍結保存することができるとしました。
これに対し、体外受精等の生殖医療を管理する立場にある日本産科婦人科学会は長年「社会的卵子凍結」は推奨しないとしてきました。そもそも健康な女性の卵子凍結を「社会的」と冠することにも疑義を表明しています。卵子凍結にもメリット、デメリットはあり学会の会員への指導等について、別稿で議論したいと思います。
卵子凍結の現状
卵子凍結に関心が高まる中、東京都から日本受精着床学会に卵子凍結の実態に関する問い合わせがあり、これまで調査が及んでいない実施状況について、受精着床学会会員所属施設に2022年11月Web上でアンケート調査を行いました。
回答のあった都内17施設では、医学的卵子凍結が136件、社会的卵子凍結は1135件、都以外の39施設では医学的卵子凍結が213件、社会的卵子凍結は263件が実施されていました（図4）。
「社会的卵子凍結」は推奨しないという日本産科婦人科学会の意向もある中、卵子凍結の実施施設は想定以上に多く、実施数は医学的卵子凍結よりも社会的卵子凍結が多いこと、特に東京都の社会的卵子凍結数が群を抜いていることに驚きました。詳細は日本受精着床学会ホームページに掲載しておりますが、凍結卵子を用いて体外受精に成功している施設も相当あり、既に成果が出ていることもわかりました。
アンケート結果を含め卵子凍結の現状を2022年11月中に東京都に報告いたしました。12月には小池都知事が社会的卵子凍結への助成を検討することを表明、1月には予算化、2023年度には社会的卵子凍結への助成が開始されると思われます。迅速な政策実施に日本受精着床学会のアンケート結果も少しでも役立っていれば幸いです。
さらに卵子凍結は一つのキーワードで、東京都が卵子凍結を含めたプレコンセプションケアに力をいれることは生殖医療の現場の人間として少子化対策にも期待ができ、次稿で解説させて頂きたいと思います。
【寄稿：医療法人財団順和会山王病院リプロダクション・婦人科内視鏡部門長（名誉病院長）
国際医療福祉大学大学院教授 堤治】
【図解イラスト：さいとうひさし】
