先進国では「30年後に撲滅できる」と言われている「子宮けいがん」。
しかし、日本は先進国で最も患者が多く、毎年1万人以上の女性がり患し、3000人ほどが命を落としている。
日本でも4月から、より高い予防効果のある「9価ワクチン」が公費助成となった。医師にそのワクチンの効果を聞いた。
予防効果は9割…HPV9価ワクチン
4月から公費助成となった子宮けいがんを予防するためのワクチン「シルガード」。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
日本における浸潤子宮けいがんから見つかるHPVの型から、約9割の浸潤子宮けいがんの予防効果が見込まれるワクチン
新潟大学大学院の工藤梨沙助教は、子宮けいがんを起こしやすいウイルスの2つの型の感染防止に加え、さらに7つの型の感染を防ぐことができるため、9割の予防効果が見込まれると話す。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
日本は40歳以下で見ると、子宮けいがんり患率は世界で20位。OECD加盟国では1位。日本の子宮けいがんのり患率を考えると、欧米と状況は違って開発途上国に近い状況
なぜ？“子宮けいがん”り患者多い日本
「なぜ日本は患者が多いのか」、それは子宮けいがん検診の受診率の低さに加え、HPVワクチンの定期接種が止まってしまったことが影響している。
HPVワクチンは、1994年度から99年度までに生まれた女性の5割～8割程度が接種していた。
2013年には定期接種化されるが、副作用が疑われる報告が相次ぎ、わずか2カ月で厚労省は「接種を積極的に勧めない」と発表。
これにより、2000年度生まれからは接種率が0％に近い数字まで下がってしまったのだ。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
再開には、子宮けいがんになった患者たちの声上げが大きかった。ワクチンが停止した若い女の子たちから「私たちはせっかく無料で打てる時があったはずなのに、情報を得られなかったから接種の機会を逃した。自費じゃないと接種できない状況になった」と
こうした声を受け、厚労省は2022年4月、約9年ぶりに「積極的に接種を勧める取り組み」を再開。接種率は3割程度まで回復している。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
欧米であれば6～7割の接種率。実は、アフリカでもWHOが力を入れているので、9割の接種率。先進国の多くは9価のワクチンが公費で打てて、今は80カ国で打てる状況。多くの先進国と同じように9価のワクチンが無料で接種できるようになったことは、大きな一歩だと思う
HPV9価ワクチンの“副反応”は？
新潟県燕市の「うえだクリニック」で5月、18歳の女性が医療従事者の母親に勧められ、HPVの9価ワクチンを接種していた。
このクリニックでは定期接種化される前は接種者が0人という日がほとんどだったが、9価ワクチンが公費助成となってから、1週間に10人ほどが接種に訪れているという。
一方で、HPVワクチンが無料で接種できる年齢は小学6年生～高校1年生。接種時期を逃した女性も今、無料で接種できるが、その救済措置は約2年で終了する。
HPVは性交渉によって、女性の子宮けい部に入り、自然に排除されなければ5年～数十年をかけて「子宮けいがん」へと進行。このため、感染する前に予防接種する必要がある。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
初交後にHPVに感染したあとにワクチンを打つと、ワクチンの効果としては、治すワクチンではないので限定的になってしまう
9価ワクチンを接種する場合、決められた間隔を開けて合計2回、または3回接種する。
接種した人の半数以上は接種後に痛みが。1割～5割ほどは腫れや赤み、頭痛・発熱が。1割未満だが、けん怠感などの副反応が出る。
加えて、ワクチンへの不安が強いまま接種すると、失神などのストレス関連反応のリスクもある。
ストレス関連反応を起こさないためには、ワクチンについて理解した上で納得して接種することが重要だ。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
有効で安全なワクチンだと、納得のうえで接種することが重要
「副反応より病気になる方が怖い」
この日、接種した女性は副反応の怖さよりも、病気になるほうが怖いと話していた。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
多くの先進国では、男子も9価ワクチンが無料で接種できる。男性自身の咽頭・陰茎、あと肛門のがんを防げる
9価ワクチンは子宮けいがん以外のがんも防げるため、40カ国以上で男性も無料で接種が可能。しかし、日本では男性は4価ワクチンしか承認されておらず、自費で接種する必要がある。
新潟大学大学院 工藤梨沙 助教：
男性の親御さんにも自分事としてワクチンについて考えていただきたい。考える場をつくるためにも、対象の年齢の男子も無料で打てる定期接種化することが必要だと思う
日本ではまだ接種に向けた課題は多いが、予防できるがんにり患しないためにも、ワクチンの接種について家族で話し合うことが重要だ。
日本は子宮けいがんの二次予防検診受診率も4割ほどと、8割ほど受診している欧米とは差がついている。
20歳以上は2年に1回は検診に行くようにしてほしい。
（NST新潟総合テレビ）
