3月21日を期限に「まん延防止等重点措置」が全面解除となった日本。今後の感染者はどうなるのか。めざまし8では、AIが示した最新予測を解説しました。
「2つのパターン」“行動制限”があれば横ばいも
内閣官房シミュレーションプロジェクトにも参加している名古屋工業大学の平田晃正教授の研究グループによると、2つのパターンが想定できるということです。
まず、2つのパターンのうち(1)のグラフを見ていくと4月以降横ばいになっていることが分かります。
どういった時に横ばいになるかというと、2021年並みの人流になった場合だといいます。2021年並みというのは緊急事態宣言が一端明けて、4月中旬に再度まん延防止等重点措置に変わったことで、一定程度行動制限があったという状況です。そのような場合、平らな線になるということです。
一方、別パターンの(2)のグラフは4月以降に少し感染者数が増加していることが分かります。
これは人の流れの増加と会食規制緩和などにより人と人の接触機会が増えた場合の予測です。この増加は、会食など人同士の接触が増えれば増えるほど、感染者は増えることを示しています。
しかし、ここで注目すべきなのが、(2)の場合でも第6波の時期と比べるとそこまでは増えていないところです。平田教授は「人出が多くなるので感染は拡大する。ただ3回目のワクチン接種も進み第6波ほどの拡大はないとみられる」と指摘しています。
しかし、その一方でいわゆるステルスオミクロン「BA.2」への置き換わりがいま注目されています。この置き換わりに関しては、このグラフでは想定されていません。
「BA.2」に置き換わった場合、更に感染者数が増加してしまう可能性は考えられるのでしょうか？
ステルスオミクロン「急激な感染拡大要因にはならない」
東邦大学感染制御学の小林寅喆教授に聞きました。
実はデルタ株からオミクロン株への移行期というのは実効再生産数が4倍から5倍で、1人から感染させる大きさがかなり大きかったのですが、オミクロン株からBA.2への置き換わりが1.2倍から1.4倍ということで、急激な感染拡大の要因にはつながらないのではないかと小林教授は指摘しています。
そういったことを含めてこの2つの波形のグラフでいうと(1)の、おそらく横ばいでこれから進んでいくのではないかと小林教授は予測しています。
（「めざまし8」3月22日放送より）
