金融庁「はじめてみよう！NISA早わかりガイドブック」には、1989年以降、毎月同じ金額ずつ国内外の株式と債券に積立投資した場合の年間収益率が紹介されています。
保有期間が5年だとタイミングによって利益が出ることも損失が出ることもあることがわかります。しかし20年投資した場合は、少なくとも1989年以降のデータでは元本割れすることなく、年率2〜8％で増やせています。
あくまでも過去データに基づく分析なので、将来の保証・予測するものではありませんが、長期・積立・分散投資をすることで、堅実にお金を増やせる可能性が高いということは言えるでしょう。
現金比率の目安は「120の法則」
インフレから資産を守り、将来に備えるためとは言え、資産のほとんどすべてを投資に回してしまうと、値動きに一喜一憂することになってしまいます。
災害などもしもがあった際に株式市場の暴落が重なっていれば、お金を引き出すと大きく損をしてしまうことになります。
あくまでひとつの目安ですが、無リスク資産（現預金・個人向け国債）とリスク資産（株式・投資信託など）の割合は、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」を対応させる「120の法則」がおすすめです。
たとえば、自分の年齢が40歳であれば、無リスク資産：リスク資産の割合は40：80の割合にすることを考えます。資産が1,200万円あれば、無リスク資産は1,200万円×40/120＝400万円、リスク資産は1,200万円×80/120＝800万円、というイメージです。60歳ならば、無リスク資産とリスク資産の割合は60：60。資産が2000万円あるなら、無リスク資産・リスク資産ともに1000万円となります。
ただし、総資産が少ない場合はこの限りではありません。資産が120万円だったら計算上は「無リスク資産40万円、リスク資産80万円」ですが、無リスク資産40万円ではケガや病気で働けないなどのもしもの場合に備えられません。最低でも生活費6カ月分は預貯金で用意しておきましょう。
なお、一般的な「120の法則」は債券と株式の割合で資産の割合を考えるのですが、これとは別に預貯金などの無リスク資産を考える必要があるので使いにくいのが難点。今回紹介した「120の法則」は、筆者が使いやすくアレンジしたものです。
