プレスリリース配信元：株式会社Schoo

～業務時間内の学習が認められているのは約8割だが、明文化の有無で学習継続率に2倍以上の差～




　インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森 健志郎、以下「スクー」）は、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている１.人事／２.従業員を対象に、「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査を実施しました。

■調査背景・目的

近年、企業の持続的成長やDX推進において、従業員の「自発的なスキル習得」の重要性が高まっています。
しかし、会社として「業務時間内の学習」を許可していても、従業員が日々の業務に追われている、周囲の目を気にしてしまうなど、実際には学習行動に移せていないという課題を抱える企業も多く見られます。
こうした背景から今回、従業員の自発的・継続的な学習を促す要因や人事評価とのギャップを明らかにすることを目的に、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている１.人事／２.従業員を対象に、「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査を実施しました。

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■調査結果

・結果１.
明文化の有無で学習継続率に2倍以上の差が発生

「業務時間内に自発的な学習を行うことが認められているか」について、約8割が『明文化された制度・ルールがある（55.5％）』『明文化はされていないが、慣習として許容されている（24.3％）』と回答し、明文化の有無を問わず、多くの企業で業務時間内の学習が認められていることがわかりました。

日々の限られた業務時間の中で、従業員は実際に自発的な学習に取り組むことができているのでしょうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

同じ「学習が認められている環境」であっても、制度として明文化されているか否かで、実際の継続率に2倍以上の開きが出ていることが明らかになりました。
慣習として許容されているだけの状態では、従業員が「本当に学習してよいのか」と周囲の目を気にしてしまい、行動に移せていない可能性が考えられます。

・結果２.
約7割が学習行動を自社の目標設定の項目に入れているものの、強化したい評価項目は「成果」「スキル」が上位に

会社が従業員に求める役割を明文化する代表例が、MBO（目標管理制度）をはじめとする目標の設定です。
企業側は、目標設定において従業員の学習行動をどのように位置づけているのでしょうか。



約7割が自社の目標設定において学習行動を必須項目とし、さらに2割以上が推奨しているなど、9割以上の企業で組み込まれていることがわかります。



その一方で、組織の成長を促進する人材を育成するために今後強化したい評価項目において、主体的な成長（学習）行動は最も低い結果となりました。
スキル・能力、成果などが上位を占めていることからも、企業が最終的な「結果」を重視する姿勢があらわれています。

目標設定に学習行動が組み込まれていても、実際の評価や注目の対象は「結果」に偏ってしまい、学習行動という「プロセスそのもの」は評価の対象になりにくいという現状がうかがえます。

・結果３.
従業員の本音──欲しいのは評価ではなく、堂々と学べる環境



はじめの設問では、明文化はされていないが、慣習として許容されている層の学習継続率は約2割にとどまっていましたが、「学習が上司との半期目標・MBOに位置づけられるなら学習を続けたい（始めたい）か」と尋ねると、約8割が「学習したい」と前向きな意向を示しました。



学び続けたいと思う理由からもわかる通り、従業員は堂々と業務中に学べる会社公認の環境を求めていることがわかります。
会社の目標として明文化されることで、業務中に学習することへの不安やためらいがなくなり、結果として自発的な学びの定着に繋がっていくと言えるでしょう。

■調査まとめ

調査結果から、企業が期待する自発的な学習と、従業員が置かれている環境との間にあるギャップが浮き彫りになりました。
全体の約8割の企業が業務時間内の学習を認めているものの、それが「明文化された制度」であるか、「慣習として許容されているだけ」であるかによって、従業員の実際の学習継続率には2倍以上の差が生じています。

また、人事担当者の多くが目標設定に学習行動を組み込んでいる一方で、企業側が実際に評価として重視したい項目は「スキル・能力」や「理念共感」「成果」に集中しており、主体的な成長行動は重視されていない現状も見えてきました。
しかし、従業員がMBOや半期目標などの目標設定に求めているのは、周囲の目を気にせず「業務時間内に学習行動をしてよい」と会社から認められることでした。

従業員の自発的な学習を促すには、学びを個人の努力やモチベーションだけに任せるのではなく、学習プロセスそのものを業務の一部として明文化することが大切です。
会社公認のもとで堂々と学べる環境を整えることが、組織全体の継続的な成長を生み出す重要なカギになると考えられます。

スクーは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、研修やeラーニングの提供に加え、学習状況の可視化や研修後のフォローアップを行い、学びを現場の成果や組織変容につなげる支援を行っています。


今回の調査結果をまとめたホワイトペーパーでは、業務時間内の学習を阻む「後ろめたさ」の実態や、組織の自発的な学習を促すための目標設定（MBO）のあり方についてより詳しく解説しております。ぜひご覧ください。
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■Schoo for Businessについて

業務に直結する実践的なコンテンツを豊富に取り揃えた、法人向けのオンライン動画研修プラットフォームです。

【特徴】
▼国内最大級の動画数9,000本以上
汎用的なビジネススキルから、専門スキルまで幅広いカテゴリを網羅。
業務的な研修から自⼰啓発まで目的に応じた活用が可能です。

▼楽しく気軽に学べる学習体験
生放送でリアルタイムにコメントを書き込むことで、他の受講者の質問やコメントからも、学びを得ることができる学習体験を提供。
これまで学習に興味がなかった人でも、楽しく気軽に学び始められます。

▼導入後の定着を徹底サポート
共に成長するパートナーとして、専任のカスタマーサクセスチームが徹底的にサポート。
迅速な質問対応や約3ヶ月のオンボーディングを通じて、課題解決・目標達成を支援します。
※カスタマーサクセスの支援体制はご契約内容により異なります
※全支援内容の詳細はお問い合わせください

▼資料ダウンロードはこちら
https://schoo.jp/biz/request?type=document&ref=biznlt

【学びを組織の成果に変える3つのソリューション】
▼Schoo for Business（オンライン学習プラットフォーム）
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企業が提供する学習を単発で終わらせず、職場に組み込む実践的プログラムです。「問いの設定」から始まり、Schoo for Business での「インプット」、そして独自の「対話ワークショップ」を通じて得た気づきを現場で「実践」し、そこから生まれた新たな問いを次の学びへ繋ぐ、継続的な学習サイクルを構築します。

▼Enterprise Drive（伴走型コンサルティングによる組織変容）
Schoo for Business の学習コンテンツを軸に、各企業が抱える組織課題を解決する伴走型支援コンサルティングサービスです。組織ごとに異なる成長停滞の原因を特定し、「学習コミュニティの実践」や「学びと人事評価制度の紐付け」など、学びを起点とした組織変容のプロセスに伴走します。
・詳細はこちら
https://schoo.jp/biz/lp/drive

■株式会社Schooについて

「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。オンライン生放送学習コミュニティ「Schoo for Personal」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約9,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、累計登録会員数は約140万人、累計導入企業数は4,500社を突破。2021年にはデータ活用型LMS「Schoo Swing」を提供開始。
2026年4月には、地域向け総合HRサービスを展開する子会社「LoLLL株式会社」を設立。大都市圏から地域への移住転職を支援する「LoLLLキャリア」、地域企業の人事機能立ち上げに伴走する「LoLLLビルド」、地域ごとに最適化した学びの場をつくる地域共創型人材育成サービス「Schoo Mesh」を展開。（事業開始予定：2026年夏頃）
採用・組織開発・学びの仕組みづくりを一体で支援し、さまざまな資本が大都市圏に偏在するのではなく、地域と循環する社会の実現を目指している。
（※数字は2026年3月時点累積）

会社名 ：株式会社Ｓｃｈｏｏ（スクー）
代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 ：2011年10月3日
所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL：https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・https://schoo.jp/（個人向けサイト）・https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・https://note.schoo.jp（公式note）

■調査概要

調査概要：「企業研修の学習実態と人事評価」に関する調査
【調査期間】2026年6月17日（水）～2026年6月18日（木）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】713人（１.286人／２.427人）
【調査対象】調査回答時に、従業員数1,000名以上の企業に勤務し、eラーニングや研修を提供または受けている１.人事／２.従業員と回答したモニター
【調査元】株式会社Schoo（https://corp.schoo.jp/）
【モニター提供元】サクリサ

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