本格的な夏を前に、熱中症の対策を考える会議が長井市で開かれた。リスクの高い高齢者などを住民同士で見守るなど、地域のネットワークを生かした対策の強化が重要。
長井市と医薬品や飲料を手掛ける大塚製薬は、2025年4月に「健康づくり」に関する包括連携協定を締結していて、今回、県内で初めて「熱中症対策健康会議」を開いた。
会議には、市の職員や地域包括支援センターなど幅広い業種から約30人が出席し、公衆衛生学が専門の山形大学大学院・今田恒夫教授が予防のポイントについて講演した。
熱中症リスクが高い例として、喉のかわきに気づきにくい高齢者や、慢性疾患がある人・屋外で働く農業従事者や建設関係者などをあげた。
そのうえで、水分を摂る・エアコンを積極的に使うなど基本的な対策はもちろん、1人暮らしの高齢者などを民生委員や自治会で把握し、地域をあげて支えることが重要と呼びかけた。
（山形大学大学院・今田恒夫教授）
「『危ない』ということをリスクが高い人に知らせる・見守る。本人がうまく対応できない時には支える・サポートする。これができるかどうかが熱中症対策には大事」
（参加者・コンビニの社員）
「『暑くなるから気をつけて』という声がけや、立ち寄ったお客の体調が悪そうなら『休んでいってください』など、お客に対してできることはまだまだいっぱいある。地域インフラとして役に立てれば」
（参加者・消防職員）
「救急講習をはじめ、広く一般の人に熱中症予防について周知していく方法をとっていかなければと強く感じた」
市は、秋にも第2回目の会議の開催を予定している。
