中東情勢の影響によるナフサなど石油化学製品の供給不安について、およそ9割の企業が「支障がある」と回答したことがわかりました。
東京商工リサーチが北陸三県に本社を置く中小企業に行った調査によりますと、ナフサやシンナーなど石油化学製品の供給不安が広がったことで、「調達量や価格に支障がある」と答えた企業は89.3％となりました。
特に、「調達量・価格ともに支障がある」との回答は半数を超えていて、供給不安に備えて在庫を積み増した企業は32.0％でした。
中でも、「食料品製造業」と「化学工業」が60％と最も多く、背景には包装資材や食品トレー、ラップなどの値上がりや納期の遅れへの懸念があり、生産への影響を見越して在庫を確保する動きが広がったとみられます。
供給不安が長引けば、さらなる値上げにつながる恐れがあるとして、早期の供給正常化に向けた対策が求められています。
