瀬戸内海の養殖カキが大量死したことを受け、岡山県は６月２２日から養殖エリアの塩分濃度と海水温を２４時間測定します。２２日朝、瀬戸内市で測定に使う機器の設置作業が行われました。より細かい調査によって被害の軽減が期待されます。
（萩原渉キャスター）
「これがいかだに取り付ける塩分測定機器。この部分で３０分に一度、塩分を感知」
塩分濃度と海水温の２４時間測定は瀬戸内市の邑久町漁協と備前市の伊里漁協の２つの養殖海域で２２日から始まりました。このうち、邑久町漁協の港では県水産研究所の職員と漁協の組合員が測定機器を積んだ船で沖合へと向かいました。
２０２５年１１月と１２月の県内の養殖カキの生産量は大量死を受け、前の年の同じ時期と比べて７割減の約２０６トンにとどまりました。高い水温が続いたことと雨が少なかったために塩分濃度が上がったことが主な要因と見られています。
測定は、いかだからつるした機器のセンサーで水深２メートル地点の塩分濃度と海水温を３０分ごとに感知します。２週間に１回程度、データを回収し、研究所から漁協に提供されます。月２回、海水を採取して調べる従来の方法と比べ、より早く、細かいデータが得られ、いかだを塩分濃度が低い場所に移動させるなど被害の軽減につなげることが期待できます。
塩分濃度と海水温の２４時間測定は２２日から１１月頃まで行う予定です。
（岡山県水産研究所 中力健治所長）
「塩分の高い状態がどれくらい続いたかなど漁場の環境を細かく把握できる。大量死のリスクを判断する１つの材料になる」
（邑久町漁協 松本正樹組合長）
「今までなかったデータが手に入るので非常に大きな参考になると思う。今までは必要なかったが昨季の大量死によって細かいデータが必要だとはっきりした。データを基に漁業者は養殖の計画を立てると思う」
養殖カキ大量死対策の第一歩。海の環境を正確に把握するための一手に期待が寄せられています。
