夏本番を前にアイスクリームをめぐり衝撃が走っています。
ライバルであるはずの大手食品メーカー6社がアイスの価格を不当に調整していた疑いが浮上しました。

本格的な夏が近づくにつれ買い物客が立ち寄る機会も増えるアイスクリーム売り場。
そんなアイスをめぐり、消費者の信頼を裏切る行為が明らかになりました。

大手食品メーカー6社が、価格をめぐりカルテルを結んでいた疑いがあるとして、公正取引委員会が立ち入り検査に入ったのです。

カルテルとは、本来は競合するはずの会社同士が価格や販売方法についてこっそり協力し、価格のつり上げなどを行う違法行為。

今回、独占禁止法違反の疑いで立ち入り検査を受けたのは、東京都内に本社がある明治やロッテ、森永乳業、そして森永製菓、それに加えて大阪市の江崎グリコと埼玉・深谷市に本社がある赤城乳業の合わせて6社です。

関係者によりますと、この6社は数年前からカルテルを結び、各社の幹部らが集まったりメールでやり取りするなどし、値上げ幅や価格改定の時期などを情報交換していたとみられています。

各社は2022年以降、カカオなどの原材料や包装資材などの価格高騰を理由に度々、希望小売価格の引き上げを発表してきました。

一般的に希望小売価格が上がると販売店への卸値も高くなるため、消費者は本来よりも高い価格で購入を強いられた可能性があります。

買い物客からは「ショックですよね、高くなっているとは思っていたが。便乗値上げみたいな感じ？それはちょっとやめてほしい。（Q.値上げ理由がエネルギーだったら？）納得できる。あきらめてた感はあった。仕方ないかなと。そういうこと（カルテル疑惑）があるならちょっと買いたくないなと思ってしまう」「今の時代だからしょうがないかもしれない。1つだけ上げちゃうと他の安いところばかり売れちゃうことになるから」「色々（値段が）上がっているので、そういうのがあると困っちゃいます。子供がそういうの（カルテル疑惑）聞いて残念な気持ちにならないといいなと」といった声が聞かれました。

FNNの取材に対し、6社はいずれも「調査に協力していく」と回答。

公正取引委員会は今後、関係者への聞き取りなどを進め実態解明を図る方針です。