プレスリリース配信元:産経新聞社
産経新聞グループの調査会社、産経リサーチ&データ(代表取締役社長・栗本洋)は、ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)の観戦・視聴に関するインターネットアンケートを実施しました。今回の調査は、1次リーグC組終了後の3月10日から11日まで2,868人の回答を得ました。今大会のリアルタイム放送は、地上波(無料テレビ放送)がなく、Netflixによる独占配信とラジオ中継のみという異例の事態。視聴環境の変化がファンに与えた衝撃が明らかになりました。
■あなたはWBC1次ラウンド(プールC)の日本戦をリアルタイムで視聴しましたか?(複数回答)

■(Netflix利用の場合)Netflixの利用はどうしましたか?

■今大会は「Netflix独占配信で、地上波でのテレビ放送なし」という異例の形になりました。この点について、あなたの意見に最も近いものはどれですか?

※その他の自由回答(抜粋)
「年寄りから楽しみを奪うことになった。設定が難しくて手が出せない。」(70代・男性)
「Netflixは画質も良く解説も充実しているが、やはりお茶の間のテレビで家族と観たかった。」(50代・女性)
「NHKに高額な受信料を払っているのだから、公共放送の責任で放映すべきではないか。」(60代・男性)
「Netflixで全試合観られるのは利便性が高いが、野球界の未来を考えると地上波の露出は不可欠だと思う。」(20代・男性)
■準々決勝以降、活躍してほしい侍ジャパンの投手は誰ですか?(3名以内)

■準々決勝以降、活躍してほしい侍ジャパンの野手・指名打者は誰ですか?(3名以内)

■調査結果のポイント
・「WBC難民」が続出? 全体の58.7%がリアルタイム視聴を断念。
・デジタル格差の鮮明化: 若年層のNetflix視聴は4割を超えるが、70代以上は2割にとどまる。
・ラジオ・radikoの再評価: 70代以上では、ラジオ聴取(14.8%)がNetflix視聴(21.6%)に迫る高い割合に。
・「地上波希望」はシニア層で約6割: 年齢が上がるほど「国民的行事は地上波で」という要望が顕著。
■コメント
産経リサーチ&データ調査部長 高本仁司
「新たな視聴スタイルについて、若年層はビジネス判断として理解を示している面もあるが、年齢が上がるにつれて地上波での放送を求める意見が多い。浸透するまでに時間がかかるのではないか」
調査詳細・分析まとめ

1. リアルタイム視聴は一部に限定。過半数が「速報待ち」に
今回のWBCのリアルタイム中継が「Netflix独占配信」とラジオ中継であることを知っていた人は78.1%に上り、開幕前から大きな注目を集めていました。しかし、実際にリアルタイムで視聴した人は約4割にとどまり、58.7%は「リアルタイムでは見ていない(ニュースやSNSでの結果確認のみ)」と回答。地上波という「誰でもすぐに観られる」環境が失われたことで、多くのファンにとって観戦のハードルが大きく上がった実態が浮き彫りとなりました。
2. シニア層の受け皿となった「ラジオ」の存在感
視聴手段を世代別に見ると、非常に興味深い傾向が見られました。Netflixの利用が難しい層、あるいはテレビ放送がないことを受けた代替手段として、70代以上の層では「ラジオ・radiko」による音声での実況聴取が14.8%に達しました。これは同世代のNetflix視聴率(21.6%)に肉薄する数字であり、デジタル配信が主流となる中で、古くからの野球観戦スタイルである「ラジオ」が重要な役割を果たしています。
3. 若年層はビジネス判断に理解を示す一方、競技の将来を危惧
地上波放送がないことへの意見では、世代間で捉え方が分かれました。
29歳以下: 「放映権料高騰を考えれば、Netflix独占というビジネス判断は仕方ない」という理解が26.5%と全世代で最も高く、時代の流れを冷静に受け止めています。
70歳以上: 一方で、58.8%が「日本代表が戦うような大イベントは、誰もが観られる地上波で放送すべき」と強く要望。
また、29歳以下の層では「子供たちが偶然目にする機会が減り、将来の野球人気が下がりそうで心配(12.2%)」という回答がシニア層の約2倍となっており、若者ほど「無料放送がなくなることによる競技人口や人気への影響」を不安視していることがわかりました。
■調査名:WBC緊急アンケート
調査対象:有効回答 2,868人
調査期間:2026年3月10日~3月11日
調査方法:弊社サイト「くらするーむ」会員を対象としたインターネット調査
■回答者詳細
性別構成:男性:1,969人(68.7%) 女性:894人(31.2%) 無回答:5人(0.2%)
年代構成:20代まで:49人(1.7%)、30代:123人(4.3%) 、40代:257人(9.0%)、50代:603人(21.0%)、60代:1021人(35.6%)、70代:676人(23.6%) 、80代以上:139人(4.8%)
■産経リサーチ&データについて
自社モニター組織「くらするーむ」を活用したインターネット調査のほか、自治体のまちづくり支援、企業の商品開発支援、生成AIの制作、企業の広報やPRプロモーションなど行うマーケティング会社です。URL : https://sankei-rd.co.jp/
【お客様からのお問い合わせ先】
株式会社産経リサーチ&データ(担当:江田)
電話 : 03-3231-3333
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