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プレスリリース配信元:株式会社バックテック
全国のリハビリテーション専門職1,014名が回答。書類業務負担・DXツール活用・生成AI利用実態等を包括的に調査

リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026 | (c)BackTech Inc.
株式会社バックテック(本社:東京都港区、代表取締役:福谷直人)は、全国のリハビリテーション専門職(理学療法士・作業療法士・言語聴覚士)1,014名を対象とした「リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026」を実施し、本日その調査レポート(PDF)を無料公開いたしました。
本調査は、リハビリテーション領域における
1. 書類業務負担の実態
2. 医療DXツールの導入・活用状況
3. 生成AIの利用実態とスキルギャップ
等を包括的に把握することを目的に実施したものです。
リハ職を対象とした医療DX・生成AI活用に関する全国規模の調査としては国内最大級となります。
▼ 【無料】調査レポートのダウンロード申請はこちら
https://forms.gle/7Mop6q4ghZJ97Vkh6
調査の背景と目的
政府が推進する医療DX政策の加速に伴い、医療現場におけるデジタルトランスフォーメーションへの関心が急速に高まっています。一方で、リハビリテーション領域に特化した医療DX・生成AI活用の実態を定量的に把握した大規模調査は、これまでほとんど存在しませんでした。リハビリテーション専門職は、患者への直接的な臨床業務に加え、計画書・報告書・サマリー等の書類作成やカルテ記録など、多くの間接業務を抱えています。こうした業務負担がセラピストの疲労感やウェルビーイングに与える影響、そしてDXツールや生成AIがどの程度その課題解決に寄与しているかを明らかにすることは、業界全体のDX推進にとって極めて重要です。
本調査は、これらの課題に対する基礎データを業界に提供し、リハビリテーション領域の医療DX推進に貢献することを目的としています。
調査概要
- 調査名:リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026- 調査対象:全国の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士
- 調査方法:オンラインアンケート(Survey Monkey)
- 調査期間:2026年2月18日~24日(6日間)
- 全回答者数:1,137名
- 解析対象者数:1,014名(同意率89.2%)
- 統計解析:記述統計を基本(一部ロジスティック回帰分析等で検証)
- 実施主体:株式会社バックテック
- 留意点:
- - 横断データであること
- - 同じ組織に所属する者が複数名回答している可能性が排除できないこと
主な調査結果
本調査では多岐にわたる項目を調査しています。ここでは、特徴的な結果のみを抜粋してご紹介します。調査の全データは、調査レポート本体に収録しています。1. 書類業務負担の実態

リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026 | (c)BackTech Inc.
臨床現場で最も解決したい課題として最多だったのは「書類作成業務(計画書・報告書等)に時間がかかりすぎる」で、39.6%の回答者が選択しました。続いて「論文検索等の情報収集に時間が取れない」(15.1%)、「カルテ・記録の作成に時間がかかりすぎる」(15.1%)の順となりました。
書類”作成”業務の主観的負担感(10段階評価 [10が限界を感じるほど負担])では、7以上と回答した者が60.8%に達し、書類「記録」業務の39.4%と比較して大幅に高い結果となりました。
さらに、記録・書類作成業務が「自身の疲労感やウェルビーイングに負の影響を与えている」と回答した者は77.6%に上りました。
2. 医療DXツールの導入・活用状況

リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026 | (c)BackTech Inc.
導入済みのDXツールとしては「電子カルテ」(76.2%)が最多で、「リハビリ記録支援システム」(35.6%)、「生成AIの業務利用」(18.0%)が続きました。しかし、導入済みのDXツールを「使いこなせていない」と回答した者は35.2%に上り、導入と活用の間にギャップが存在することが明らかになりました。
DXツールの運用上の最大の課題は「医療DX・生成AIについて詳しい人が所属先にいない」で46.8%が選択。また、医療DX推進チーム・委員会等の組織がないと回答した者が53.2%と過半数を占め、組織体制・人材面での課題が浮き彫りとなりました。
3. 生成AIの利用実態とスキルギャップ

リハビリテーション領域における医療DX・生成AI活用 実態調査 2026 | (c)BackTech Inc.
生成AIを業務で使用している者は54.6%と半数を超えました。一方で、最も多い回答は「プライベートでは使うが、業務では使っていない」(40.5%)であり、業務活用への移行が進みきっていない実態が認められました。
業務で生成AIを利用している者のうち、活用スキルに「自信がない(思った通りの結果が出てこないことが多い・何を聞けばいいかわからない)」と回答した者は56.8%に達しました。また、生成AIの利用に関する院内規定が「策定されていない」と回答した者は68.1%と大多数を占めており、ルール整備が大きく遅れている現状が明らかになりました。
業務で生成AIを活用していない者にその最大の理由を尋ねたところ、「院内でのルールが整備されていない(禁止を含む)」が40.7%で最多となり、制度面の整備が業務活用の最大のボトルネックとなっていることが示されました。
医療DXの成否を分けるのは「ツール」ではなく「DX人材の有無」
本調査では記述統計に加え、ロジスティック回帰分析を実施し、医療DXの成果に関わる要因を検証しました。分析の結果、医療DXツールの導入の有無そのものは、残業時間や職員のウェルビーイングとの間に有意な関連を示しませんでした。一方で、医療DX人材の不在は、ツールを「使いこなせていない」実感と有意に関連しており(OR=1.42, p=0.015)、さらに「使いこなせていない」実感はウェルビーイングへの悪影響と有意に関連していました(OR=1.63, p=0.011)。
つまり、医療DXの成果を得るためには、ツールの導入だけでは不十分の可能性があり、「医療DX人材の育成」や「院内体制・規定等の整備」が不可欠であることが、データをもって示唆されました。
詳細な分析結果は調査レポート本体に収録しています。
調査レポートの入手方法
本調査の全データを収録した調査レポート(PDF)を、以下のフォームよりお申し込みいただけます。業界全体、そして、所属先での医療DX推進・生成AI活用にぜひご利用ください(無断での複製や再配布はご遠慮ください)。▼ 調査レポート(無料)のお申し込みはこちら
https://forms.gle/7Mop6q4ghZJ97Vkh6
株式会社バックテックについて
「社会を健康に。」を経営理念とする京都大学大学院医学研究科発のヘルスケアスタートアップです。法人向けヘルスケア事業である「ポケットセラピスト」及び、キャリア支援事業である「セラピストドットコム」「セラピストのための産業保健・健康経営アカデミー(略称:コメキャリ)」等を運営しています。・会社名:株式会社バックテック
・代表者:代表取締役CEO 福谷 直人
・所在地:東京都港区芝浦3-14-18 キャナルスクエア芝浦 6階
・会社URL:https://www.backtech.co.jp/
・セラピストドットコム:https://therapis10.com/your-journey
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