食品などの値上げラッシュが続くなか、影響を受けている人のおよそ8割が家計を切り詰めていることがわかりました。
住友生命保険が(10月5日~7日におよそ5000人を対象に)行った「わが家の台所事情アンケート」によりますと、物価上昇が家計に影響が「ある」または「少しある」と答えた人は87.6%で、このうち、およそ8割(79.2%)が家計をやりくりするために支出を減らしたり、節約したりしていることがわかりました。
減らしているのは、食費が42.6%と最も多く、「旅行・レジャー費」(36.3%)、「被服費」(25.7%)と続きます。
「自分のお小遣い」とした人は23.2%で、削減額は、平均で月1万1500円となりました。
さらに、家計の負担を減らすため、子どもの習い事を「やめた」、もしくは費用を「削減した」と答えた人は、38.1%とおよそ4割に及んでいることがわかりました。
物価の上昇が子どもの教育費にも影響を及ぼしている実情が浮かび上がった形です。
一方で、収入が「変わらない」または「減る」と答えた人はおよそ7割(69.8%)に達し、賃金の上昇を伴わずに物価が上昇していることがうかがえます。